ニュースリリース

ブリヂストン、「2024 J-Winダイバーシティ・アワード」で「ベーシックアチーブメント準大賞」受賞

DE＆Iを推進し、多様な人財が輝けるよう様々な取組を加速

2024年03月08日

　株式会社ブリヂストンは、企業におけるダイバーシティ・マネジメントの促進と定着を支援することを目的に設立されたNPO法人ジャパン・ウィメンズ・イノベイティブ・ネットワーク（以下J-Win）がダイバーシティ&インクルージョン（以下DE&I）を推進している先進企業を表彰する「2024 J-Winダイバーシティ・アワード」において、ベーシック部門「ベーシックアチーブメント準大賞」を受賞しました。

J-Win Diversity Award 2024 ロゴ

●受賞理由
　「創業時から多様な知見と人財を受け入れグローバルに事業展開を行ってきており、2020年経営トップの交代を機にDE&I推進を経営戦略の基盤として明確に位置付け、本格的に取組を推進している。自社の課題分析に基づき、着実に施策方針を打ち出しており、今後のさらなるDE&I推進の加速が期待される。」

●特に評価された施策・取組

  1. 1. 経営トップのコミットメントと推進体制
    • 2020年経営トップ交代を機にDE&I推進を経営戦略の基盤として明確に位置づけ
    • アセスメントによる課題把握とスピーディな施策展開
    • 海外拠点の女性管理職比率を参考に、2025年までに7.5％という目標を設定し取組
  2. 2. ライン長全員のダイバーシティ・マネジメント意識と行動強化
    • 「DE&Iマネジメントワークショップ」によるDE&Iの本質理解と推進への共感・行動を促進
  3. 3. 女性リーダーの育成、登用
    • 「役員メンター制度」※1により参加者の半数以上が基幹職※2としてライン長、スペシャリストに登用

ブリヂストンには、1931年の創業から、1988年の米国ファイアストン社の買収などを経て、様々な人財を受け入れ、グローバルで多様性を育んできた歴史があります。変化が常態化する時代において、社会やお客様の困りごとに寄り添い、解決することを目指す中、今後の当社の成長に向けては、多様性がますます重要になると考えています。事業戦略と連動した付加価値創造により、企業価値向上を図ると共に、個人の成功・自信の波及を通じて、多様な人財が輝ける様になることを人財戦略の軸に、様々な取組を加速させています。当社では、海外拠点と比べて女性基幹職比率にギャップが大きいことを認識し、女性の採用強化、育児との両立支援、フェムテック・プログラム※3導入等の様々なライフステージに応じて女性が自分らしく働き続けるための定着支援に加え、多様な価値観を尊重し、組織としての意思決定の多様化を進めるべく、女性基幹職登用促進にも注力し取り組んでいます。

ブリヂストンは従業員一人ひとりが輝ける職場環境の整備を強化することで、企業コミットメント「Bridgestone E8 Commitment」※4で掲げる「Empowerment すべての人が自分らしい毎日を歩める社会づくり」にコミットしていきます。

  1. ※1近い将来に基幹職登用候補となる女性社員を対象とした、直属の役員自らがメンタリングを担う制度。実務から離れたアドバイザーとして、また、ポジションや適性を見極めた人財配置を両立させる当社独自のメンター制度です。
  2. ※2基幹職とは、ライン長（幹部層・管理層）、スペシャリスト、主査を指しています。
  3. ※3女性(female)と技術(technology)を組み合わせた造語で、女性特有の健康課題をテクノロジーで解決するサービス・プロダクトを指しています。
    https://www.bridgestone.co.jp/corporate/news/2023042701.html
  4. ※4「Bridgestone E8 Commitment（ブリヂストンイーエイトコミットメント）」
    ブリヂストンは､「2050年 サステナブルなソリューションカンパニーとして社会価値・顧客価値を持続的に提供している会社へ」というビジョンの実現に向けて、企業コミットメント「Bridgestone E8 Commitment」を制定しました。これを未来からの信任を得ながら経営を進める軸とし、ブリヂストンらしい「E」で始まる8つの価値（Energy、Ecology、Efficiency、Extension、Economy、Emotion、Ease、Empowerment）を、ブリヂストンらしい目的と手段で、従業員・社会・パートナー・お客様と共に創出し、持続可能な社会を支えることにコミットしていきます。
    https://www.bridgestone.co.jp/corporate/news/2022030101.html

    5. 本件に関するお問い合わせ先

    ＜報道関係＞　国内広報部　TEL：03-6836-3333
    ＜お客様＞　お客様相談室　TEL：0120-39-2936

    以上