資源を大切に使う | 環境への取り組み内容 | 環境への取り組み

環境への取り組み内容

限りある資源は、持続可能な形で活用。

有限な地球資源。ブリヂストングループの事業活動に、天然ゴムや石油、水などの資源の使用は避けられません。
私たちは人々の暮らしを支える自動車タイヤや自動車部品、産業資材、建設資材などを世界中に提供しながら、原材料である資源を持続可能に使用するというテーマに挑み続けます。
その実現に向けて、「そもそもの原材料使用量を削減する」「資源を循環させる、効率よく活用する」「再生可能資源の拡充・多様化」という、計画的な3つのアクションで「100％サステナブルマテリアル化」に向けた活動に取り組んでいます。

資源を循環させる、効率よく活用する

省資源・破棄される使用済タイヤ削減に貢献　リトレッドタイヤ

　すり減ったタイヤのトレッドゴム（路面と接する部分）を貼り替えて、使用済みタイヤを再利用するリトレッドタイヤ。新品タイヤに比べ、天然ゴム、石油資源など原材料の使用量が1/3以下で省資源であるとともに、トレッドゴム以外の部材（台タイヤ）をリユースできるため、廃棄される使用済タイヤの削減にも大きく貢献します。

100％再生可能資源を使用　非空気入りタイヤ（エアフリーコンセプト）

　タイヤ側面に張り巡らせた特殊形状スポークにより荷重支持することで、空気の充填を必要とせず、パンクの心配が無いという、まったく新しいコンセプトから誕生。すべての部材に100％再生利用可能な材料を採用し、"Tire to Tire（タイヤから、タイヤをつくる）"を目指した活動の一例です。

そもそもの原材料使用量を削減する

タイヤの原材料を半分にするハーフウェイトタイヤ

　今後見込まれているグローバルなタイヤ市場での需要拡大に向けて、ブリヂストングループでは、タイヤの需要拡大がそのまま資源消費量の増加につながらないよう、原材料使用量の半減を目指す「ハーフウェイトタイヤ」の技術開発を行っています。

　この技術は、タイヤに必要な耐久性や安全性などの性能を確保しながら重量を軽くするという、難易度の高いもの。ブリヂストングループは、サプライチェーンの上流から下流までを有する強みを活かして、タイヤの材料開発、商品設計、生産技術、それぞれの分野で研究を進めています。

再生可能資源の拡充・多様化

「100％サステナブルマテリアル化」を目指して。ブリヂストングループでは、
タイヤ主原料の中で大きなウェイトを占める「パラゴムノキ」由来の天然ゴムの生産性向上を大前提に、
さらには「グアユール」など新たな原材料供給源の多様化にも取り組んでいます。

資源の生産性向上　天然ゴム農園への技術提供

　世界の天然ゴムの生産は、大多数を占める小規模農園によって支えられています。このうち、小規模農園の生産性は必ずしも高いものとはいえません。小規模農園の生産性を上げることは、農園の経済的基盤を安定化すると同時に、タイヤ主原料である天然ゴムの生産性向上につながります。

　ブリヂストングループは、インドネシアのスマトラ島とカリマンタン島に天然ゴム農園を所有しています。これらの技術は独占すべきものとは考えておらず、小規模農園を対象に、ここで培われたクローン苗や栽培の技術を用い、小規模農園を対象に指導を行っています。その他、インドネシアにおける天然ゴムの共同研究や、地域の学生への教育指導など、生産性向上に向けた取り組みを推進しています。

天然ゴム供給源の多様化へ　グアユールの研究活動

　パラゴムノキの生産性向上に注力する一方、新たな天然ゴム資源「グアユール」の研究活動を米国南西部で開始します。世界の自動車保有台数の増加に伴い、タイヤ需要の拡大が見込まれる中、持続可能なモビリティ社会を構築するために、再生可能資源の利用拡大に寄与する技術開発を推進していきたいと考えています。

　グアユールはパラゴムノキとはまったく異なる土地で栽培されます（米国南西部からメキシコ北部の乾燥地帯）。実用化が可能になれば、現在の天然ゴム産出地域への一極集中の緩和につながり、資源の持続可能性は大きく高まります。ブリヂストングループは、新たに投入する資源はサステナブルであるべきという考えのもと、グアユールをはじめとした様々なバイオマテリアルの研究開発を推進しています。

資源の循環利用・効率活用

ウォーターマネジメント事例　欧州での水資源保全

　欧州域内では水資源が非常に貴重であるため、Bridgestone Europe NV/SA（BSEU）ではかねてより環境目標の一つとして製造工程における水使用量の削減を掲げ、域内のすべてのタイヤ工場で継続的に改善を行っています。具体的には、クーリングタワー設置による冷却水の循環利用や、抜本的な配管の見直しによる配水の最適化など様々な取り組みを推進しています。その結果、2010年の水投入量を2003年対比で30％削減しました。