1. 戦略および分析
| 冊子掲載ページ | Web掲載箇所 | |||
|---|---|---|---|---|
| 1.1 | 組織にとっての持続可能性の適合性とその戦略に関する組織の最高意思決定者(CEO、会長またはそれに相当する上級幹部)の声明 | 3～4 | トップコミットメント | |
| 1.2 | 主要な影響、リスクおよび機会の説明 | 35 | CSR「22の課題」 | |
2. 組織のプロフィール
| 冊子掲載ページ | Web掲載箇所 | |||
|---|---|---|---|---|
| 2.1 | 組織の名称 | 61 | 会社概要 | |
| 2.2 | 主要な、ブランド、製品および／またはサービス | 61 | 会社概要 事業概要 |
|
| 2.3 | 主要部署、事業会社、子会社および共同事業などの、組織の経営構造 | 61 | 会社概要 事業概要 |
|
| 2.4 | 組織の本社の所在地 | 61 | 会社概要 | |
| 2.5 | 組織が事業展開している国の数および大規模な事業展開を行っているあるいは報告書中に掲載されているサステナビリティの課題に特に関連のある国名 | 61 | 会社概要 主な事業拠点 |
|
| 2.6 | 所有形態の性質および法的形式 | 61 | 会社概要 | |
| 2.7 | 参入市場(地理的内訳、参入セクター、顧客／受益者の種類を含む) | 61 | 会社概要 主な事業拠点 |
|
| 2.8 | 報告組織の規模 ・従業員数 ・純売上高（民間組織について）あるいは純収入（公的組織について） ・負債および株主資本に区分した総資本（民間組織について） ・提供する製品またはサービスの量 |
61 | 会社概要 雇用の状況 投資家情報 |
|
| 推奨される追加情報 ・総資産 ・受益所有権(最大株主の身元、株式保有率など) ・以下に関して国・地域ごとの割合（総収入の5％以上を占める国/地域による売上/収入、総収入の5％以上を占める国/地域によるコスト、従業員） |
61 | 投資家情報 | ||
| 2.9 | 以下の項目を含む、規模、構造または所有形態に関して報告期間中に生じた大幅な変更 ・施設のオープン、閉鎖および拡張などを含む所在地または運営の変更 ・株式資本構造およびその資本形成における維持および変更業務(民間組織の場合） |
該当なし | 該当なし | |
| 2.10 | 報告期間中の受賞歴 | 16、24、41、50、51 | 特集1 「安心・安全な社会」を支えるブリヂストングループの商品・技術 特集2 事業を通じたグローバルな社会課題への取り組み 新しい価値を生む技術の革新 商品・サービスによる環境への貢献 生産活動（調達・生産・物流・販売）における環境貢献 |
|
3．報告要素
| 報告書のプロフィール | 冊子掲載ページ | Web掲載箇所 | ||
|---|---|---|---|---|
| 3.1 | 提供する情報の報告期間 | 1 | 編集方針 | |
| 3.2 | 前回の報告書の発行日（該当する場合） | - | CSRレポート | |
| 2.12 | 報告サイクル | - | CSRレポート | |
| 2.13 | 報告書またはその内容に関する質問の窓口 | 裏表紙 | ||
| 報告書のスコープおよびバウンダリー | 冊子掲載ページ | Web掲載箇所 | ||
| 3.5 | 以下を含め、報告書の内容を確定するためのプロセス ・重要性の判断 ・報告書内のおよびテーマの優先順位付け ・組織が報告書の利用を期待するステークホルダーの特定 |
1、7 | 編集方針 CSRの考え方 |
|
| 3.6 | 報告書のバウンダリー | 1 | 編集方針 | |
| 3.7 | 報告書のスコープまたはバウンダリーに関する具体的な制限事項を明記する | 1 | 編集方針 | |
| 3.8 | 共同事業、子会社、リース施設、アウトソーシングしている業務および時系列でのおよび/または報告組織間の比較可能性に大幅な影響を与える可能性があるその他の事業体に関する報告の理由 | - | - | |
| 3.9 | 報告書内での指標およびその他の情報を編集するために適用された推計の基となる前提条件および技法を含む、データ測定技法および計算の基盤 | 1 | 編集方針 | |
| 3.10 | 以前の報告書で掲載済みである情報を再度記載することの効果の説明およびそのような再記述を行う理由 | - | 該当なし | |
| 3.11 | 報告書に適用されているスコープ、バウンダリーまたは測定方法における前回の報告期間からの大幅な変更 | - | 該当なし | |
| GRI内容索引 | 冊子掲載ページ | Web掲載箇所 | ||
| 3.12 | 報告書内の標準開示の所在場所を示す表 以下の項目を検索できるように、ページ番号またはWebリンクを明らかにする ・戦略および分析 1.1～1.2 ・戦略のプロフィール 2.1～2.10 ・報告要素 3.1～3.13 ・ガバナンス、コミットメントおよび参画 4.1～4.17 ・カテゴリーごとのマネジメント・アプローチの開示 ・中核パフォーマンス指標 ・盛り込まれているGRIの追加指標 ・報告書の盛り込まれているGRIの業種別補足文書の指標 |
- | GRIガイドライン対照表 | |
| 保証 | 冊子掲載ページ | Web掲載箇所 | ||
| 3.13 | 報告書の外部保証添付に関する方針および現在の実務慣行。サステナビリティ報告書の添付された保証報告書内に記載がない場合は、外部保証の範囲および基盤を説明する。また、報告組織と保証の提供者との関係を説明する。 | 63 | 第三者からのご意見／生産活動（調達・生産・物流・販売）における環境への貢献 | |
4. ガバナンス、コミットメントおよび参画
| ガバナンス | 冊子掲載ページ | Web掲載箇所 | ||
|---|---|---|---|---|
| 4.1 | 戦略の設定または全組織的監督など、特別な業務を担当する最高統治機関の下にある委員会を含む統治構造（ガバナンスの構造） | 10 | コーポレート・ガバナンス | |
| 4.2 | 最高統治機関の長が執行役員を兼ねているかどうかを示す（兼ねている場合は、組織の経営におけるその役割と、このような人事になっている理由も示す） | 10 | コーポレート・ガバナンス | |
| 4.3 | 単一の理事会構造を有する組織の場合は、最高統治機関における社外メンバーおよび/または非執行メンバーの人数を明記する | 10 | コーポレート・ガバナンス | |
| 4.4 | 株主および従業員が最高統治機関に対して提案または指示を提供するためのメカニズム 以下のプロセスへの参照を盛り込む ・少数株主が最高統治機関に意見を表明するための株主決議またはその他のメカニズムの利用 ・組織レベルの「労使協議会」などの正式な代表組織および最高統治機関内の従業員代表との、職務上の関係についての従業員への通知および協議 |
- | 適時適切な情報開示 労使関係 |
|
| 4.5 | 最高統治機関メンバー、上級管理職および執行役についての報酬（退任の取り決めを含む）と組織のパフォーマンス（社会的および環境的パフォーマンスを含む）との関係 | 10 | コーポレート・ガバナンス | |
| 4.6 | 最高統治機関が利害相反問題の回避を確保するために実施されているプロセス | 10 | コーポレート・ガバナンス | |
| 4.7 | 経済、環境、社会的テーマに関する組織の戦略を導くための、最高統治機関のメンバーの適性および専門性を決定するためのプロセス | - | - | |
| 4.8 | 経済的、環境的、社会的パフォーマンス、さらにその実践状況に関して、組織内で開発したミッション（使命）およびバリュー（価値）についての声明、行動規範および原則 以下の項目についての程度を説明する ・組織全体を通じて、異なる地域および部署/ユニットでどの程度適用されているか ・国際的に合意された基準にどの程度関連しているか |
7、19、33、35、47 | CSRの考え方 特集2 事業を通じたグローバルな社会課題への取り組み CSR「22の課題」 企業としての安定的な収益確保 環境宣言 |
|
| 4.9 | 組織が経済的、環境的、社会的パフォーマンスを特定し、マネジメントしていることを最高統治機関が監督するためのプロセス。関連のあるリスクと機会および国際的に合意された基準、行動規範および原則への支持または遵守を含む。 | 7、10、47 | CSRの考え方 コーポレート・ガバナンス 環境マネジメント |
|
| 4.10 | 最高統治機関のパフォーマンスを、特に経済的、環境的、社会的パフォーマンスという観点で評価するためのプロセス | 10 | コーポレート・ガバナンス | |
| 外部のイニシアティブへのコミットメント | 冊子掲載ページ | Web掲載箇所 | ||
| 4.11 | 組織が予防的アプローチまたは原則に取り組んでいるかどうかおよびその方法はどのようなものかについての説明 | 37、39～40 | 事業継続性の確保 高品質で魅力ある商品・サービスの提供 商品・サービスによる環境への貢献 |
|
| 4.12 | 外部で開発された、経済的、環境的、社会的憲章、原則あるいは組織が同意または受諾するその他のイニシアティブ | 8 | CSRの考え方 環境マネジメント |
|
| 4.13 | 組織が以下の項目に該当するような（企業団体などの）団体および／または国内外の提言機関における会員資格 ・統治機関内に役職を持っている ・プロジェクトまたは委員会に参加している ・通常の会員資格の義務を超える実質的な資金提供を行っている ・会員資格を戦略的なものとして捉えている |
8 | CSRの考え方 | |
| ステークホルダー参画 | 冊子掲載ページ | Web掲載箇所 | ||
| 4.14 | 組織に参画したステークホルダーのリスト |
7、29、38 | CSRの考え方／CSR有識者ダイアログ／ステークホルダーの皆様とのコミュニケーション | |
| 4.15 | 参画してもらうステークホルダーの特定および選定の基準 | 38 | ステークホルダーの皆様とのコミュニケーション | |
| 4.16 | 種類ごとのおよびステークホルダー・グループごとの参画の頻度など、ステークホルダー参画へのアプローチ | 38 | ステークホルダーの皆様とのコミュニケーション | |
| 4.17 | その報告を通じた場合も含め、ステークホルダー参画を通じて浮かび上がった主要なテーマおよび懸案事項と、それらに対して組織がどのように対応したか | 7、29～32、33 | CSRの考え方／CSR有識者ダイアログ／CSR「22の課題」 | |
5. マネジメントアプローチおよびパフォーマンス指標
| 経済 | 冊子掲載ページ | Web掲載箇所 | ||
|---|---|---|---|---|
| マネジメントアプローチ | - | - | ||
| 側面：経済的パフォーマンス | ||||
| 中核 | EC1. | 収入、事業コスト、従業員の給与、寄付およびその他のコミュニティへの投資、内部留保および資本提供者や政府に対する支払いなど、創出したおよび分配した直接的な経済価値 | - | - |
| 中核 | EC2. | 気候変動による、組織の活動に対する財務上の影響およびその他のリスクと機会 | - | 環境マネジメント |
| 中核 | EC3. | 確定給付（福利厚生）制度の組織負担の範囲 | - | - |
| 中核 | EC4. | 政府から受けた相当の財務的支援 | - | - |
| 側面：市場での存在感 | ||||
| 追加 | EC5. | 主要事業拠点について、現地の最低賃金と比較した標準的新入社員賃金の比率の幅 | - | - |
| 中核 | EC6. | 主要事業拠点での地元のサプライヤー（供給者）についての方針、業務慣行および支出の割合 | 37 | 公正な調達活動 |
| 中核 | EC7. | 現地採用の手順、主要事業拠点での現地のコミュニティから上級管理職となった従業員の割合 | - | - |
| 側面：間接的な経済影響 | ||||
| 中核 | EC8. | 商業活動、現物支給、または無料奉仕を通じて主に公共の利益のために提供されるインフラ投資およびサービスの展開図と影響 | - | - |
| 追加 | EC9. | 影響の程度など、著しい間接的な経済的影響の把握と記述 | - | 環境会計 |
| 環境 | 冊子掲載ページ | Web掲載箇所 | ||
|---|---|---|---|---|
| マネジメントアプローチ | 47～48 | 環境宣言 環境マネジメント |
||
| 側面：原材料 | ||||
| 中核 | EN1. | 使用原材料の重量または量 | - | 環境データ |
| 中核 | EN2. | リサイクル由来の使用原材料の割合 | - | - |
| 側面：エネルギー | ||||
| 中核 | EN3. | 一次エネルギー源ごとの直接的エネルギー消費量 | - | 生産活動（調達・生産・物流・販売）における環境への貢献 環境データ |
| 中核 | EN4. | 一次エネルギー源ごとの間接的エネルギー消費量 | - | 生産活動（調達・生産・物流・販売）における環境への貢献 環境データ |
| 追加 | EN5. | 省エネルギーおよび効率改善によって節約されたエネルギー量 | 50～51 | 生産活動（調達・生産・物流・販売）における環境への貢献 |
| 追加 | EN6. | エネルギー効率の高いあるいは再生可能エネルギーに基づく製品およびサービスを提供するための率先取り組みおよび、これらの率先取り組みの成果としてのエネルギー必要量の削減量 | 49 | 商品・サービスによる環境への貢献 |
| 追加 | EN7. | 間接的エネルギー消費量削減のための率先取り組みと達成された削減量 | 49 | 商品・サービスによる環境への貢献 |
| 側面：水 | ||||
| 中核 | EN8. | 水源からの総取水量 | - | 生産活動（調達・生産・物流・販売）における環境への貢献 |
| 中核 | EN9. | 取水によって著しい影響を受ける水源 | - | - |
| 追加 | EN10. | 水のリサイクルおよび再利用が総使用水量に占める割合 | - | - |
| 側面：生物多様性 | ||||
| 中核 | EN11. | 保護地域内あるいはそれに隣接した場所および保護地域内で生物多様性の価値が高い地域に、所有、賃借、または管理している土地の所在地および面積 | 19、51、52 | 特集2 事業を通じたグローバルな社会課題への取り組み 社会活動を通じた環境への貢献 |
| 中核 | EN12. | 保護地域および保護地域外で生物多様性の価値が高い地域での生物多様性に対する活動、製品およびサービスの著しい影響の説明 | 19、51、52 | 特集2 事業を通じたグローバルな社会課題への取り組み 社会活動を通じた環境への貢献 |
| 追加 | EN13. | 保護または復元されている生息地 | 22 | 社会活動を通じた環境への貢献 |
| 追加 | EN14. | 生物多様性への影響をマネジメントするための戦略、現在の措置および今後の計画 | 19、47、51 | 特集2 事業を通じたグローバルな社会課題への取り組み 環境宣言 生産活動（調達・生産・物流・販売）における環境貢献 |
| 追加 | EN15. | 事業によって影響を受ける地区内の生息地域に生息するIUCN（国際自然保護連合）のレッドリスト種（絶滅危惧種）および国の絶滅危惧種リストの数。絶滅危険性のレベルごとに分類する | - | - |
| 側面：排出物、廃水および廃棄物 | ||||
| 中核 | EN16. | 重量で表記する、直接及び間接的な温室効果ガスの総排出量 | - | 生産活動（調達・生産・物流・販売）における環境への貢献／環境データ |
| 中核 | EN17. | 重量で表記する、その他の関連ある間接的な温室効果ガスの総排出量 | 20 | 特集2 事業を通じたグローバルな社会課題への取り組み |
| 中核 | EN18. | 温室効果ガス排出量の削減のための率先取り組みと達成された削減量 | 20、43～44 | 特集2 事業を通じたグローバルな社会課題への取り組み 生産活動（調達・生産・物流・販売）における環境への貢献 |
| 中核 | EN19. | 重量で表記する、オゾン層破壊物質の排出量 | - | - |
| 中核 | EN20. | 種類別および重量で表記するNOx、SOxおよびその他の著しい影響を及ぼす排気物質 | - | 生産活動（調達・生産・物流・販売）における環境への貢献／環境データ |
| 中核 | EN21. | 水質および放出先ごとの総排水量 | - | 環境データ |
| 中核 | EN22. | 種類および廃棄方法ごとの廃棄物の総重量 | - | 環境データ |
| 中核 | EN23. | 著しい影響を及ぼす漏出の総件数および漏出量 | - | - |
| 追加 | EN24. | バーゼル条約 付属文書Ⅰ、Ⅱ、ⅢおよびⅧで「有害」とされる廃棄物の輸送、輸入、輸出あるいは処理の重量および国際輸送された廃棄物の割合 | - | 環境データ |
| 追加 | EN25. | 報告組織の排水および流出液により著しい影響を受ける水界の場所およびそれに関連する生息地の規模、保護状況および生物多様性の価値を特定する | - | 環境データ |
| 側面：製品およびサービス | ||||
| 追加 | EN26. | 製品およびサービスの環境影響を緩和する率先取り組みと、影響削減の程度 | 19～20 | 特集2 事業を通じたグローバルな社会課題への取り組み 商品・サービスによる環境への貢献 |
| 追加 | EN27. | カテゴリー別の、再生利用される販売製品およびその梱包材の割合 | - | 商品・サービスによる環境への貢献 |
| 側面：遵守 | ||||
| 中核 | EN28. | 環境規制への違反に対する相当な罰金の金額および罰金以外の制裁措置の件数 | - | 生産活動（調達・生産・物流・販売）における環境への貢献 |
| 側面：輸送 | ||||
| 追加 | EN29. | 組織の業務に使用される製品、その他物品および原材料の輸送および従業員の移動からもたらされる著しい環境影響 | - | 生産活動（調達・生産・物流・販売）における環境への貢献 |
| 側面：総合 | ||||
| 追加 | EN30. | 種類別の環境保護目的の総支出および投資 | - | 環境マネジメント |
| 労働慣行とディーセント・ワーク（公正な労働条件） | 冊子掲載ページ | Web掲載箇所 | ||
|---|---|---|---|---|
| マネジメントアプローチ | 33 | CSR「22の課題」 | ||
| 側面：雇用 | ||||
| 中核 | LA1. | 雇用の種類、雇用契約および地域別の総労働力 | - | 雇用の状況 |
| 中核 | LA2. | 従業員の総離職数および離職率の年齢、性別および地域による内訳 | - | - |
| 追加 | LA3. | 主要な業務ごとの、契約社員またはアルバイト従業員には提供されないが正社員には提供される福利 | - | 多様性の尊重／労使関係 |
| 側面：雇用関係 | ||||
| 中核 | LA4. | 団体交渉協定の対象となる従業員の割合 | - | 雇用の状況 |
| 中核 | LA5. | 労働協約に定められているかどうかも含め、著しい業務変更に関する最低通知期間 | - | - |
| 側面：労働安全衛生 | ||||
| 追加 | LA6. | 労働安全衛生プログラムについての監視および助言を行う公式の労使合同安全衛生委員会の対象となる総従業員の割合 | - | 雇用の状況 |
| 中核 | LA7. | 地域別の、障害、業務上疾病、損失日数、欠勤の割合及び業務上の総死亡者数 | 54 | 職場の安全衛生・従業員の健康管理の充実 |
| 中核 | LA8. | 深刻な疾病に関して、労働者その家族またはコミュニティのメンバーを支援するために設けられている、教育、研修、カウンセリング、予防および危機管理プログラム | 54 | 職場の安全衛生・従業員の健康管理の充実 |
| 中核 | LA9. | 労働組合との正式合意に盛り込まれている安全衛生のテーマ | - | 職場の安全衛生・従業員の健康管理の充実 |
| 側面：研修および教育 | ||||
| 中核 | LA10. | 従業員のカテゴリー別の、従業員当たり年間平均研修時間 | - | - |
| 追加 | LA11. | 従業員の継続的な雇用適性を支え、キャリアの終了計画を支援する技能管理および生涯学習のためのプログラム | 53 | 働きがいと誇りの追求 |
| 追加 | LA12. | 定常的にパフォーマンスおよびキャリア開発のレビューを受けている従業員の割合 | - | 働きがいと誇りの追求 |
| 側面：多様性と機会均等 | ||||
| 中核 | LA13. | 性別、年齢、マイノリティーグループおよびその他の多様性の指標に従った、統治体（経営管理職）の構成およびカテゴリー別の従業員の内訳 | - | 雇用の状況 |
| 中核 | LA14. | 従業員のカテゴリー別の、基本給与の男女比 | - | - |
| 人権 | 冊子掲載ページ | Web掲載箇所 | ||
|---|---|---|---|---|
| マネジメントアプローチ | 33 | CSR「22の課題」 | ||
| 側面：投資および調達の慣行 | ||||
| 中核 | HR1. | 人権条項を含むあるいは人権についての適正審査を受けた、重大な投資協定の割合とその総数 | - | - |
| 中核 | HR2. | 人権に関する適正審査を受けた、主なサプライヤー（供給者）および請負業者の割合ととられた措置 | 44 | CSR調達の充実 |
| 追加 | HR3. | 研修を受けた従業員の割合を含め、業務に関連する人権的側面に関わる方針および手順に関する従業員研修の時間 | - | - |
| 側面：無差別 | ||||
| 中核 | HR4. | 差別事例の総件数ととられた措置 | - | - |
| 側面：結社の自由 | ||||
| 中核 | HR5. | 結社の自由および団体交渉の権利行使が著しいリスクにさらされるかもしれないと判断された業務と、児童労働の防止に貢献するための対策 | - | - |
| 側面：児童労働 | ||||
| 中核 | HR6. | 児童労働の事例に関して著しいリスクがあると判断された業務と、児童労働の防止に貢献するための対策 | - | 基本的人権の尊重および児童労働・強制労働禁止に向けた取り組み推進 |
| 側面：強制労働 | ||||
| 中核 | HR7. | 強制労働の事例に関して著しいリスクがあると判断された業務と、強制労働の防止に貢献するための対策 | - | 基本的人権の尊重および児童労働・強制労働禁止に向けた取り組み推進 |
| 側面：保安慣行 | ||||
| 追加 | HR8. | 業務に関連する人権の側面に関する組織の方針もしくは手順の研修を受けた保安要員の割合 | - | - |
| 側面：先住民の権利 | ||||
| 追加 | HR9. | 先住民の権利に関係する違反事例の総件数ととられた措置 | - | - |
| 社会 | 冊子掲載ページ | Web掲載箇所 | ||
|---|---|---|---|---|
| マネジメントアプローチ | 33 | CSR「22の課題」 | ||
| 側面：コミュニティ | ||||
| 中核 | SO1. | 参入、事業展開および撤退を含む、コミュニティに対する事業の影響を評価し、管理するためのプログラムと実務慣行の性質、適用範囲および有効性 | 25～28 | 特集3 |
| 側面：不正行為 | ||||
| 中核 | SO2. | 不正行為に関するリスクの分析を行った事業単位の割合と総数 | 37 | 事業継続性の確保 |
| 中核 | SO3. | 組織の不正行為対策の方針および手順に関する研修を受けた従業員の割合 | 36 | コンプライアンスの浸透、徹底 |
| 中核 | SO4. | 不正行為事例に対応してとられた措置 | 36 | コンプライアンスの浸透、徹底 |
| 側面：公共政策 | ||||
| 中核 | SO5. | 公共政策の位置づけおよび公共政策開発への参加およびロビー活動 | - | - |
| 追加 | SO6. | 政党、政治家および関連機関への国別の献金および現物での寄付の総額 | - | - |
| 側面：非競争的な行動 | ||||
| 追加 | SO7. | 非競争的な行動、反トラストおよび独占的慣行に関する法的措置の事例の総件数とその結果 | 43 | 公正な取引・競争の徹底 |
| 側面：遵守 | ||||
| 中核 | SO8. | 法規制の違反に対する相当の罰金の金額および罰金以外の制裁措置の件数 | - | - |
| 製品責任 | 冊子掲載ページ | Web掲載箇所 | ||
|---|---|---|---|---|
| マネジメントアプローチ | 33 | CSR「22の課題」 | ||
| 側面：顧客の安全衛生 | ||||
| 中核 | PR1. | 製品およびサービスの安全衛生の影響について、改善のために評価が行われているライフサイクルのステージ、ならびにそのような手順の対象となる主要な製品およびサービスのカテゴリーの割合 | 19～20、33～34 | 特集2 事業を通じたグローバルな社会課題への取り組み 高品質で魅力ある商品・サービスの提供 |
| 追加 | PR2. | 製品およびサービスの安全衛生の影響に関する規制および自主規範に対する違反の件数 | - | - |
| 側面：製品およびサービスのラベリング | ||||
| 中核 | PR3. | 各種手順により必要とされている製品およびサービス情報の種類とこのような情報要件の対象となる主要な製品およびサービスの割合 | 42～43 | お客様の声に基づいた商品・サービスの開発 |
| 追加 | PR4. | 製品およびサービスの情報ならびにラベリングに関する規制および自主規範に対する違反の件数を結果別に記載 | - | - |
| 追加 | PR5. | 顧客満足度を図る調査結果を含む、顧客満足に関する実務慣行 | 42 | お客様の声に基づいた商品・サービスの開発 |
| 側面：マーケティング・コミュニケーション | ||||
| 中核 | PR6. | 顧客満足度を図る調査結果を含むマーケティング・コミュニケーションに関する法律、基準および自主規範の遵守のためのプログラム |
42 | お客様の声に基づいた商品・サービスの開発 |
| 追加 | PR7. | 広告、宣伝および支援行為を含むマーケティング・コミュニケーションに関する規制および自主規範に対する違反の件数を結果別に記載 | - | - |
| 側面：顧客のプライバシー | ||||
| 追加 | PR8. | 顧客のプライバシー侵害および顧客データの紛失に関する正当な根拠のあるクレームの総件数 | - | - |
| 側面：遵守 | ||||
| 中核 | PR9. | 製品およびサービスの提供および使用に関する法規の違反に対する相当の罰金の金額 | - | - |
