2009年5月27日
No.54
「ECOPIA(エコピア)」がトヨタ自動車株式会社の「3代目プリウス」に装着
−環境タイヤのフラッグシップブランド展開拡大−
株式会社ブリヂストン(社長 荒川詔四)は、国内では5月18日発売、欧米でも今後発売が予定されているトヨタ自動車株式会社の「3代目プリウス」に新車装着用 タイヤ※1 として、「ECOPIA」の納入を開始しております。
当社は「地球温暖化」という地球レベルの環境問題に対して、車の省燃費化・CO2排出量削減に寄与する、転がり抵抗をより低減したタイヤの開発で大きく貢献できると考えています。それは原材料から廃棄まで、タイヤのライフサイクル各段階におけるCO2排出量を算出すると、「製品の使用段階」が87%と大半を占めているからです※2 。
「ECOPIA」は転がり抵抗低減の実現に特化した、環境タイヤのフラッグシップブランドです。日本では1991年に電気自動車に装着したのをきっかけに、市販用としては2002年にトラック・バス用の「ECOPIA M881(エコピア エムハチハチイチ)」・「ECOPIA R221(エコピア アールニーニーイチ)」、2005年には小型トラック用の「ECOPIA M812(エコピア エムハチイチニ)」を発売。そして2008年4月、乗用車用の「ECOPIA EP100(エコピア イーピーヒャク)」を発売しています。
ブリヂストングループは今後「ECOPIA」ブランドの更なる品揃え充実やグローバル展開、新車装着への拡大を積極的に進めて参ります。また、「NanoPro-Tech(ナノプロ・テック)」※3 など「ECOPIA」に採用した技術を既存商品群にも搭載することにより、「エコ対応商品」※4 の拡大を図り、日本国内の乗用車向け市販用タイヤ(夏用)は2014年に100%「エコ対応商品」にする方針です。
当社は「地球温暖化」という地球レベルの環境問題に対して、車の省燃費化・CO2排出量削減に寄与する、転がり抵抗をより低減したタイヤの開発で大きく貢献できると考えています。それは原材料から廃棄まで、タイヤのライフサイクル各段階におけるCO2排出量を算出すると、「製品の使用段階」が87%と大半を占めているからです※2 。
「ECOPIA」は転がり抵抗低減の実現に特化した、環境タイヤのフラッグシップブランドです。日本では1991年に電気自動車に装着したのをきっかけに、市販用としては2002年にトラック・バス用の「ECOPIA M881(エコピア エムハチハチイチ)」・「ECOPIA R221(エコピア アールニーニーイチ)」、2005年には小型トラック用の「ECOPIA M812(エコピア エムハチイチニ)」を発売。そして2008年4月、乗用車用の「ECOPIA EP100(エコピア イーピーヒャク)」を発売しています。
ブリヂストングループは今後「ECOPIA」ブランドの更なる品揃え充実やグローバル展開、新車装着への拡大を積極的に進めて参ります。また、「NanoPro-Tech(ナノプロ・テック)」※3 など「ECOPIA」に採用した技術を既存商品群にも搭載することにより、「エコ対応商品」※4 の拡大を図り、日本国内の乗用車向け市販用タイヤ(夏用)は2014年に100%「エコ対応商品」にする方針です。
| ※1 | 「3代目プリウス」には、下記タイヤが新車装着されています。
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| ※2 | タイヤのライフサイクルにおけるCO2排出量![]() |
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| ※3 | 「NanoPro-Tech(ナノプロ・テック)」は分子構造設計等を通して材料の微細構造を制御し、必要特性を引き出す技術の総称で、当社の基幹技術の一つです。通常、転がり抵抗を低減するとWETグリップなどの安全性能が低下してしまうことが課題でしたが、「NanoPro-Tech(ナノプロ・テック)」などを採用することにより、この課題を解決することに成功しています。 | |||||||||||||||||||||
| ※4 | 「エコ対応商品」は、タイヤの転がり抵抗低減、軽量化などを図り、車両の燃費向上による走行時のCO2排出量の削減に努め、環境、省燃費に配慮した当社自社基準を満足した経済性、環境性に優れた商品です。 |
<装着タイヤの特長>
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ブリヂストンが世界共通の環境メッセージとして掲げた「One Team, One Planet」。 その意志は、グローバルに展開する一企業として、またその枠をこえてあらゆる人々と、地球のために、ひとつになること。 未来のすべての子供たちが「安心」して暮らしていけるために。 |
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ブリヂストンが推進する環境経営活動を表すマーク Ecologyの頭文字「e」を環境活動の土台として位置付け、そこから生まれた活動の成果 (芽) を「澄み切った空」や「生い茂る木々」としてシンボライズしています。 |
■2006年11月「中期経営に関する基本的な考え方」発表後の主な対外発表の位置付け
2007年以前の対外発表は除いています。
| 最終目標:タイヤ会社・ゴム会社として「名実共に世界一の地位の確立」を目指す |
|---|
| 本件に関するお問い合わせ先 | |
| <報道関係>広報第2課 | TEL:03-3563-6811 |
| <お客様>お客様相談室 | TEL:0120-39-2936 |
以上




