みなさまには、平素より格別のお引き立てを賜り、心より厚く御礼申し上げます。
　さて、第93期（2011年1月1日から同年12月31日まで）の当社グループの業績につきまして、その概要をご報告申し上げます。

　当期の当社グループを取り巻く環境は、原材料・素材価格が高値で推移し、為替は円高が進行しました。国内では3月11日に発生した東日本大震災の影響により景気は厳しい状況が続いたものの、持ち直しの動きも見られました。一方、欧米では景気回復の動きに弱まりが見え始めましたが、中国やインドをはじめとしたアジアでは景気回復や拡大が見られました。このような状況において、当社グループは、「Lean（無駄のない） & Strategic（戦略的な）」の考え方の下、中期経営計画を経営の中心に据え、事業基盤の強化や戦略的な施策に取り組んでまいりました。

　この結果、当社グループの当期の売上高は30,243億円（前期比6％増）となり、営業利益は1,913億円（前期比15％増）、経常利益は1,793億円（前期比21％増）、当期純利益は1,029億円（前期比4％増）となりました。

　当期の期末配当金につきましては、1株につき12円とし、中間配当金10円とあわせ、年間22円とさせていただきました。

　今後につきましては、原材料価格の高止まりや為替円高の定着、お客様の価値観の変化に加え、東日本大震災以降の日本国内の事業環境の変化や欧州の国家財政不安の影響など当社グループを取り巻く事業環境は大きく変化していくと想定しています。当社グループは、不確実性の高い事業環境の中で、経営の最終目標である「タイヤ会社・ゴム会社として名実共に世界一の地位の確立」の達成に向け、全体最適のグループ経営を進めてまいります。

　なお、当社は3月27日開催の定時株主総会及びその直後の取締役会での承認を経て、経営トップを取締役会長、代表取締役CEO、代表取締役COOの三役とする経営体制に変更し、私、荒川詔四を代表取締役社長から取締役会長に、代表取締役専務執行役員の津谷正明を代表取締役CEOに、同じく代表取締役専務執行役員の西海和久を代表取締役COOとする人事を決定いたしました。この新しい経営体制は、当社グループの経営改革を更に推進し、同時にガバナンス体制強化の姿勢を明確に反映するものです。

　今後ともみなさまの一層のご支援ご鞭撻を賜りますようお願い申し上げます。