デジタルトランスフォーメーションを推進する企業として「DX銘柄2022」に3年連続で選定
DXにより、社会・パートナー・お客様と共に新たな価値を創出
2022年06月08日
株式会社ブリヂストンは、経済産業省と東京証券取引所が共同で紹介する「デジタルトランスフォーメーション銘柄（DX銘柄）2022」に3年連続で選定されました。DX銘柄とは、東京証券取引所の上場会社の中から、デジタル技術を前提として、ビジネスモデル等を抜本的に変革し、新たな成長・競争力強化につなげていく「デジタルトランスフォーメーション（DX）」に取り組む企業を、「デジタルトランスフォーメーション銘柄（DX銘柄）」として、業種区分ごとに選定するものです※1。
当社のバリューチェーン全体におけるブリヂストン流のDX推進により、企業コミットメント「Bridgestone E8 Commitment」※2で掲げる8つの価値（Energy, Ecology, Efficiency, Extension, Economy, Emotion, Ease, Empowerment) を、従業員、社会、パートナー、お客様と共に創出し、持続可能な社会を支えることにコミットしていきます。
ブリヂストン流のDXは、「より大きなデータで、より早く、より容易に、より正確に」をテーマとし、長年現場で培った強い「リアル」としての匠の技と、「デジタル」の融合によりイノベーションの加速を目指しています。
今回、「DX銘柄 2022」選定にあたって、評価された取り組みは、この強い「リアル」と「デジタル」の融合により、「断トツ商品」を「創って売る」、それをお客様が「使う」段階におけるソリューション、といったバリューチェーン全体で価値を創出するものです。具体的な取り組みについては以下の通りです。
1. 匠の技を伝える技能伝承システム※3
（Efficiency モビリティを支え、オペレーションの生産性を最大化することにコミットする）
航空機用タイヤおよび鉱山・建設車両用タイヤは、過酷な使用環境に対応する高度な技術力を反映する商品です。その成型工程においては、作業ステップ数は一般的な乗用車用タイヤの15倍以上必要とするなど、熟練のスキルが求められます。
そこで当社は、「技能伝承システム」を開発、新人技能員などの技能訓練に活用し、確実かつ効率的に熟練技能員の匠の技を伝承する仕組みを構築しました。成型作業の動きをモーションカメラや慣性・圧力センサーで計測し、新人と熟練技能員の差を作業ステップ毎に可視化し評価、低評価のステップについて繰り返し訓練することで効率的に技能を習得できます。
高度な熟練のスキルがDXにより標準化されることで、生産性を向上し、高品質な「断トツ商品」を安定的に供給することが可能となります。当システムは既に複数のグループ会社で導入されています。
2. 航空機整備作業を効率化するタイヤ摩耗予測技術
（Economy モビリティとオペレーションの経済価値を最大化することにコミットする）
航空機用タイヤは、機体の速度と重量を支えながら離着陸を繰り返すという過酷な条件下で使用され、通常、航空機が数百回離着陸する毎に新しいタイヤに交換する必要があります。さらに使用条件によってタイヤの摩耗進展速度が異なるため、これまでは突発的なタイヤ交換や、交換時期の集中といったオペレーション上の非効率が発生していました。
そこで当社は、エアラインの持つ航空機に関する知見・フライトデータと、当社の持つタイヤに関する知見・AI等のデジタルを活用した摩耗予測技術をかけ合わせることで、タイヤの交換時期を予測し、精度の高い計画的なタイヤ交換を可能にしました。
この技術の導入により、ホイール・タイヤ在庫の削減および航空機整備作業の効率化といったオペレーションの経済価値の最大化を実現するとともに、タイヤ生産・使用過程でのCO2排出量削減にも貢献します。
- ※1 経済産業省「デジタルトランスフォーメーション銘柄（DX銘柄）」
https://www.meti.go.jp/policy/it_policy/investment/keiei_meigara/dx_meigara.html - ※2 「Bridgestone E8 Commitment（ブリヂストンイーエイトコミットメント）」
ブリヂストングループは､「2050年 サステナブルなソリューションカンパニーとして社会価値・顧客価値を持続的に提供している会社へ」というビジョンの実現に向けて、企業コミットメント「Bridgestone E8 Commitment」を制定しました。これを未来からの信任を得ながら経営を進める軸とし、ブリヂストンらしい「E」で始まる8つの価値（Energy、Ecology、Efficiency、Extension、Economy、Emotion、Ease、Empowerment）を、ブリヂストンらしい目的と手段で、従業員・社会・パートナー・お客様と共に創出し、持続可能な社会を支えることにコミットしていきます。
https://www.bridgestone.co.jp/corporate/news/2022030101.html - ※3 訓練時の作業をデータ化し、作業を定量的に分析・評価することができる教育システム。
本件に関するお問い合わせ先
＜報道関係＞ パブリックリレーション部門 コーポレート広報課 TEL：03-6836-3333
＜お客様＞ お客様相談室 TEL：0120-39-2936
以上