働く環境ENVIRONMENT

人材育成

知り・学び・働き・考える・
ブリヂストンの人材育成制度

ブリヂストンでは、「人が会社を育て、会社が人を育てる循環をつくる」という経営姿勢の下、
「仕事を通じての成長のみならず、教育・研修機会を与え、企業戦略の必要に応じた人材を育成する」
ことを目標に研修体系の充実に努めています。

また、「経験の場を与える」ことにより個人の成長と組織の活性化を図るため、
育成的ローテーションを推進しています。

新入社員・若手社員の研修体系

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研修体制

新卒採用者

新入社員研修

1.会社を知る
  1. ブリヂストンでは、4月1日に入社して6月中旬に各部署に配属されるまでの導入期間として、2.5か月間の新入社員研修を実施しています。
  2. 初の3週間は集合研修。ビジネスマナーや社会人になる心構え、仕事に対する基本姿勢について学習します。
    その上でブリヂストン社員に必要な知識として企業理念、コンプライアンス、安全・防災・環境・品質管理のカリキュラムや、各部門動向 (タイヤ、化工品、生産技術、研究開発、海外等) の講義を受講。 ここでは各部門の部長・課長が直接講師となり、各部門の概況・動向や雰囲気、生の声を伝え、会社についての理解を深めていきます。
  3. 続いて、実際の職場の雰囲気を知るために職場訪問を実施。事務系と技術系に分かれ、本社および小平・横浜のテクニカルセンターで、各部署の部長・課長や若手社員から実際の業務内容や部署の特色などについて説明を受け、希望配属先を決める参考とします。
2.現場に出る
  1. タイヤ工場 (全国10ヵ所)、化工品工場 (全国4ヵ所)、スチールコード工場 (全国1ヵ所) に分かれて工場実習を実施。現場の技能員と一緒になり、作業服・安全靴着用にて交替制で勤務、実際の生産作業や改善活動に従事します。製造現場とそこで働く技能員の仕事を肌で理解し、メーカーの社員としての自覚を高めることが狙いです。
  2. 販売実習では、各販売会社に実習生として派遣。営業担当者との同行やタイヤ館での接客を通して営業・小売の現場を学びます。
3.配属を決める
  1. 新入社員研修の間に、人事担当者との配属面談を実施。研修中に得た経験や知識を基に、どんな仕事をしたいか、どんな部署に就きたいかという具体的な希望について話合います。100%希望通りの部署へ就くことは困難ですが、本人の希望と適正を考慮した配属を行います。

3年目研修

入社して3年目の社員が、中堅層になるにあたり必要な問題意識、職務遂行力を理解するために実施します。 2日間の研修の中で、グループワークやケーススタディを通して理解を深めます。

キャリア採用者

キャリア採用者研修

1.企業活動について理解を深める
  1. ブリヂストンをいち早く理解し、一日も早く戦力となってもらうための知識を身につけることを目的とし、入社後に5日間集中の集合研修を行っています。
  2. 創業からの歩み、企業理念、環境理念、コンプライアンス、人事制度、部門の概況・動向などについて理解してもらいます
2.製造業としての諸活動を知る
  1. 工場見学を通じて、製造の原点である工場を自らの眼で見て、自ら体感してもらいます。
3.受講者同士の相互交流
  1. 本研修を通じて社内のさまざまな仕事に携わっているキャリア入社の受講者間で、相互交流を図れます。

配属後の研修

1.部門別研修
  1. 部門ごとに実務に直結した基礎知識を習得するための研修を実施。
  2. その後は配属先にて、実際の業務経験を積み重ねながら専門性を深め、仕事の能力のスキルアップをしていくことになります。
2.人材育成カレッジ

(1)集合研修

  1. マネジメント力や職務遂行力の能力開発や更なる自己成長の機会を提供することを目的に、新入社員から管理職までを含んだ研修体系を「人材育成カレッジ」と名付け展開しています。
    この機会を通じ、業務を進める上で前提となる知識やスキルを習得する、あるいは業務の本質を再考し原理原則に立ち返るきっかけを得ることができます。
    また、普段の仕事では接することがない部門からの受講者と交流することで、客観的な自分の立ち位置を知ることや、人的ネットワークを構築することも出来ます。
  2. 特に若手層に対し職務遂行力強化研修として「財務基礎」「ロジカル・コミュニケーション」「ロジカル・シンキング」の3研修 (各2日間) を、2年目以降の総合職を対象に年間で計15回程度実施。2016年は3研修合わせて約600名が参加しました。
    また、管理職手前の層にはマネジメント力強化を狙い、「プレマネジメント研修」「コーチング研修」「変革対応リーダーシップ研修」「意思決定/計画と組織化研修」の4講座を実施しています。
  3. 必要な時に必要な研修を受講できる機会を提供できるよう、研修体系の充実・強化を図っています。

(2)英語研修

  1. グループ・コミュニケーションの強化を目指し、その手段として有効な英語に関して、様々な研修プログラムを提供しています。
    2016年は、少人数英会話レッスン、及び新たにプレゼンテーション等のビジネス英語スキル向上を目的とした研修を社内で開催。希望者およそ460名が受講しました。
    その他、提携する社外の英会話スクールにおける通学型・WEB型レッスンの受講にも助成金を支給しており、自己啓発支援を実施しています。
  2. また近年では中国・ロシア・南米・東欧など、タイヤの需要増が予測される「非英語圏」への進出も活発なため、英語だけでなく、赴任先の現地語習得もサポートしています。

(3)自己啓発支援制度

  1. 能力開発のベースとなるのは、個人自らが成長しようとする自己啓発であり、会社としても積極的に個人の能力開発を支援していこうと考えています。
  2. 必要とする (必要とされる) 能力開発領域に的を絞り、コースを厳選し、必要とする人が、必要とする時に、必要とする能力プログラムを受講できる様にしており、プログラム修了者には、受講料の全額又は半額を助成しています。
  3. 自己啓発を支援するための制度として、通信教育(Eラーニング含む)、社外研修のプログラムを用意しており、修了者にはコースに応じて受講料の半額~全額を助成しています。
3.海外トレーニー制度 
  1. 国際化推進の中核を担う人材に対し、視野拡大・素養の形成支援を目的として、若手の早期段階での海外トレーニー制度を実施。
    勤続3年以上の社員を対象に、海外各地の事業所においてOJT、Off-JTを含めた研修を2年間行うプログラムであり、現在、40名近くの若手社員が派遣されています。