ブリヂストンのサステナビリティに向けた考え方

ブリヂストン創業者 石橋正二郎
私の事業観は、単に営利を主眼とする事業は必ず永続性なく滅亡するものであるが、社会、国家を益する事業は永遠に繁栄すべきことを確信するのであります。— ブリヂストン創業者 石橋正二郎

1930年代の創業当時から、ブリヂストン創業者 石橋正二郎は、社会の役に立ち貢献する事業は永続すると信じていました。今日、一人ひとりの生活の質を脅かす社会課題や環境問題が深刻化するにつれ、創業者から変わらない理念であり、1968年に社是として制定した「最高の品質で社会に貢献」は、ブリヂストンの立ち返るべき使命として、より一層重要性を増しています。

「最高の品質で社会に貢献」し続けるために

グローバル化に伴う様々な課題や気候変動による影響が拡大するなか、ブリヂストングループは、社会からのグローバル企業への期待の高まりに応えるためにも、責任ある企業として持続可能な社会の実現や社会課題の解決に向けて取り組む必要があると認識しています。当社グループが、業界のリーダーとして未来に対する責任を進んで果たしていくための指針、それがグローバルCSR体系「Our Way to Serve」です。

「Our Way to Serve」を通じて、私たちは、世界中の多様なメンバー、グローバルなネットワーク、業界でのリーダーシップ、積み重ねてきたイノベーション、といった自社の強みや特性を活かしながら、人々がより快適に移動し、生活し、働き、そして楽しむことに貢献していきます。

“Our”は、世界中の様々な組織、あらゆる階層のリーダーと従業員の一人ひとりがこの取り組みに関わることを指し、“Serve”は全員が重点領域と基盤領域を自らの意識と仕組みに落としこみながら仕事に取り組み、役割を果たし、日々の業務を進めていくことを意味しています。

Our Way to Serve

ブリヂストングループが社会からの期待に応え、中長期事業戦略を実現していくために、「Our Way to Serve」を経営の指針として、全ての取り組みの中核に位置付けています。「Our Way to Serve」を通じて、企業文化、事業戦略、事業活動にサステナビリティを統合する取り組みを行っており、詳細は以下ページをご覧ください。

当社グループは、顧客価値と社会価値の創出に向け、「モビリティ」「一人ひとりの生活」「環境」という3つの重点領域に焦点をあてています。また、責任ある企業として欠かせない経営の基本となる6つの基盤領域で先進的な活動を進めています。

重点領域・基盤領域での具体的な取り組みについては、以下ページをご覧ください。

重点領域
(PA:Priority Areas)
基盤領域
(MF:Management Fundamentals)

重点領域 (Priority Areas)

当社グループの強みや特性を活かしながら、イノベーションと先進技術を通じて共通価値(顧客価値と社会価値)を創出する領域。

基盤領域 (Management Fundamentals)

ISO26000に準じ、基本ルールや社会規範の遵守など、責任ある企業として欠かせない取り組みを整理した領域。

重点領域と基盤領域

「Our Way to Serve」策定の背景とプロセス

世界人口の増加やモビリティの進化といった社会動向、深刻化する気候変動などの環境問題や社会の持続可能性に関する様々な課題など、ブリヂストングループを取り巻く環境は大きく変化しています。その中でSDGs(持続可能な開発目標)など、社会課題の解決における企業の役割にも期待が高まっています。ブリヂストングループは、「Our Way to Serve」の推進によって、これらの期待に応え、業界のリーダーとして未来に対する責任を進んで果たしていくことを目指しています。

持続可能な開発目標(SDGs)との関わり

「持続可能な開発目標(SDGs)」は、2015年の「国連持続可能な開発サミット」において採択された、持続可能な世界を実現するための17のゴール・169のターゲットから構成される国際目標です。ブリヂストングループでは、グローバルに事業を展開する企業の責任として、SDGs達成への貢献に取り組んでいます。事業内容や方針、目標をもとに、ブリヂストングループの強みと特性を活用して課題解決に貢献できる分野を特定しています。

「Our Way to Serve」推進体制

執行の最高位の会議体であるGlobal EXCOと、グローバルサステナビリティコミッティ(GSC、前グローバルCSR推進コミッティ)の部門横断的なワーキンググループメンバーと各地域の責任者により、「Our Way to Serve」に基づく取り組みを推進しています。
また、様々な地域から集められたメンバーで構成されるグローバルサステナビリティ機能を新設し、「Our Way to Serve」の企業文化、事業戦略、事業活動への統合を推進するサポートを行っています。グローバルサステナビリティコミッティ議長でもあるGlobal CSTO※1は、当社グループのサステナビリティ戦略を指揮し、Global EXCOに活動の方向性を答申しています。さらに、Global CSTOは当社グループのサステナビリティに関する取り組みを取締役会に報告しています。

  1. ※1Chief Sustainability Officer
  2. ※2戦略的事業ユニット
  3. ※3日本タイヤ事業・化工品ソリューション事業・G-MAA(Global Mining, Aircraft, Agriculture)ソリューション事業・スポーツ/サイクル事業の統括
  4. ※4米州事業(米国・カナダ・中南米を含む)の統括
  5. ※5欧州・ロシア・中近東・インド・アフリカ地域のタイヤ事業の統括
  6. ※6中国・アジア・大洋州のタイヤ事業の統括
  7. ※7グローバルビジネスサポート