CSR

Environment(環境)

持続可能な社会の実現を目指して

ミッション

グローバル企業として、ブリヂストングループは数多くの従業員とともに、世界中の多数の生産・開発拠点と事業所で事業を展開しています。

気候変動、資源の枯渇、そして自然環境の劣化がもたらす社会や環境への影響がより明らかになるにつれ、私たちは地域社会やお客様から、日々の事業活動の中でこうした課題に取り組むことを求められています。

私たちは自然と共生しながら事業と環境保全を両立し、持続可能な社会と人々の生活の向上に貢献することに、グループ一丸となって取り組んでいます。

未来のすべての子どもたちが
「安心」して暮らしていくために…

ブリヂストングループは、お客様やビジネスパートナー、そして社会とひとつになって、持続可能な社会の実現を目指し、誠実に取り組みます。

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    自然と共生する
    生息域の保全や研究、教育活動を通じて、生物多様性の保全に貢献します。
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    資源を大切に使う
    商品やモノづくり全体を通して、資源生産性の向上や水資源の有効活用を継続していきます。
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    CO2を減らす
    製品のライフサイクル全体を通して、低炭素社会の実現に貢献し続けます。

様々なバックグラウンドで日々活動している従業員全員が、軸のぶれない環境活動を実践するためのよりどころとして、グループ共通の「環境宣言」を掲げています。

環境宣言

環境宣言に込めた思い

2011年5月にリファイン※1した「環境宣言」では、「未来のすべての子どもたちが『安心』して暮らしていくために…」という変わらない思いのもと、持続可能な社会の実現を目指すこと、及びステークホルダーと連携して誠実に取り組むこと、を宣言しています。

※1 リファイン:これまで築き上げてきた財産をさらに磨き上げること。

持続可能な社会を目指すために―「デカップリング」

世界の人口増加と新興国の経済発展により、世界全体の自動車保有台数が増加していくことが予測されています。その結果、必然的に資源消費が増大し、環境負荷が増えていくと考えられますが、やがては地球の自浄能力・扶養力を超えてしまい、地球温暖化や資源枯渇に直面する可能性があります。持続可能な社会を目指すには、人口増加・経済発展に伴う資源消費・環境負荷増大を容認するのではなく、両者を「切り離す」必要があります。この「切り離し」を指して、UNEP(国連環境計画)は「デカップリング」と呼んでいます。
ブリヂストングループは、「デカップリング」の考え方を基盤として「環境長期目標」を策定しています。

ブリヂストングループ 環境長期目標

環境長期目標

ブリヂストングループは、2012年4月に、持続可能な社会の実現に向け、「自然と共生する」「資源を大切に使う」「CO2を減らす」という「環境宣言」で掲げた3つの活動について、2050年を見据えた環境長期目標を策定しました。

2050年の世界を見据えて

2050年には、世界の人口は70億人から90億人以上に、経済規模はほぼ4倍に拡大すると予測され※1、自動車の台数は9億台から、24億台まで増加する※2というデータもあります。また、2030年には消費量のピークを迎えると予測されている石油などの化石資源には限りがあり、生物多様性を維持していくためにも、このようなペースと方法で資源を使い続けていくことは困難だと考えられています。さらに、世界のCO2排出量は、2000年の290億トンから、2050年には750億トンになると予想され※3、2050年までに世界の温室効果ガスの排出量を50%以上削減しなければ、深刻な気候変動を引き起こすと推定されています。

人口増加やライフスタイルの高度化に伴う需要の増加、地球の能力の低下による資源消費の限界という大きな問題に直面する可能性が指摘されている中、ブリヂストングループは、グローバルに事業を展開するリーディングカンパニーとして、世界の様々なニーズに応え、常に先進的で高品質な製品を安定的に供給する責任を担っていると認識しています。一人ひとりのもつ様々なニーズに応えながらも、地球の自浄能力・扶養力とバランスし、社会や自然と調和し共生することで、真に"安心・快適な移動" を将来にも約束し、持続可能な社会の実現に貢献する、という考えのもと、環境長期目標を策定しました。

※1 OECD環境アウトルック2050 (OECD、2012)

※2 自動車部門を中心とした世界のエネルギーおよび運輸需要予測((財)日本エネルギー経済研究所、2012)

※3 CLIMATE CHANGE 2013 - The Physical Science Basis- Working Group I Contribution to the Fifth Assessment Report of the Intergovernmental Panel on Climate Change (IPCC(WG1), 2013) のRCP8.5 シナリオに基づく。

ブリヂストングループが取り組むべきこと

社会を持続させていくために、自動車の使用時に排出されるCO2を削減することは、自動車業界全体として取り組む当然のことと認識し、ブリヂストングループは、製品の原材料調達から生産、流通、使用、廃棄に至るまでライフサイクル全体でCO2削減の活動を進めています。2010年には、2050年に地球上の温室効果ガスを半減することから、バックキャスティングする考え方で、2020年を目標年とする中期目標を策定しました。

また、タイヤのリーディングカンパニーとしては、いかに限りある資源を有効活用し、持続的に利用していくかが重要だと考えています。そのため、使用する資源を減らし (リデュース) 、さらに循環させていく (リユース、リサイクル) という視点で、「資源を大切に使う」活動の長期目標として、「100%サステナブルマテリアル※1化」を目指しています。また、CO2排出量削減やサステナブルマテリアル化を通じて、最終的には、自然との共生を果たしていくことを、「環境宣言」で掲げた持続可能な社会の実現のための施策としてとらえ、活動を進めていきます。

※1 当社では、「継続的に利用可能な資源から得られ、事業として長期的に成立し、原材料調達から廃棄に至るライフサイクル全体で環境・社会面への影響が小さい原材料」をサステナブルマテリアルと位置付けています。

ブリヂストングループ 環境長期目標

ブリヂストングループ 環境長期目標

環境対応商品

ブリヂストングループは、環境宣言で掲げている「3つの領域」のひとつである「商品・サービス」の領域においても、持続可能な社会の実現に向け、積極的な活動を行っています。「3つの社会の実現(自然共生社会、循環型社会及び低炭素社会)」という長期的な環境活動の方向性に沿って、原材料の調達から商品の廃棄・リサイクルに至る、ライフサイクル全体で環境に配慮して開発された商品・サービスの提供を通じ、お客様とともに環境負荷低減に貢献しております。

ブリヂストングループが取り扱う全ての商品・サービスを対象とし、これら「3つの社会」の実現に貢献する環境性能 (4つの評価区分) に快適性と安全性を加えた6つの評価区分 (①自然共生に向けた取り組み ②省資源の推進 ③リサイクル ④地球温暖化防止 ⑤快適性向上 ⑥安全性向上) からなる「環境対応商品基準」を設定し、環境負荷低減に貢献する新たな商品・サービスの開発を行っています。

環境対応商品基準
評価分野 評価項目 (例)
自然と共生する
自然と共生する
自然共生に向けた取り組み 持続可能性に配慮した原材料の使用
化学物質使用量の削減
資源を大切に使う
資源を大切に使う
省資源の推進 軽量化
節水対応
長寿命化
廃棄物削減
リサイクル 再生資源使用
再使用性
可分解性/ 解体容易性
CO2を減らす
CO2を減らす
地球温暖化防止 CO2排出量
低燃費/ 省電力
快適性向上 静粛性
安全性向上 ウェットグリップ性能/氷上制動
取り組み範囲
取り組み範囲
環境対応商品・環境対応商品マーク
環境対応商品マーク

ブリヂストンは、2005年より、新たに発売する商品・サービスで、ブリヂストンの「環境対応商品基準」を満たすものを「環境対応商品」とし、「環境対応商品マーク」を付与しています。

環境対応商品のタイヤは、乗用車用タイヤからトラック・バス用、産業車両用まで、幅広いラインナップが揃っています。これらの商品は、ブリヂストンのタイヤ開発・設計における先端技術を結集し、タイヤの転がり抵抗の低減や軽量化などを図ったものです。車の燃費向上による走行時のCO2排出量の削減やタイヤライフの向上など、経済性や環境性に富んだ商品としてお客様から評価されています。

環境対応商品例

ブリヂストングループは低燃費タイヤ「ECOPIA」のみならず、タイヤ事業、多角化事業それぞれにおいて様々な環境対応商品を展開しています。

ブリヂストングループの環境対応商品例

ブリヂストングループの環境対応商品例

各言語に翻訳した環境宣言ポスター (PDF)