モノづくりの過程におけるCO₂排出量削減

ブリヂストンは、長期目標である2050年のカーボンニュートラル化に向けて、中期目標の「マイルストン2030」において、2030年までに排出するCO₂の総量（Scope 1、2^※）を2011年比50%削減することを目標の一つとしています。また、中間目標として、2026年にCO₂の総量を前倒しで50%以上削減することを掲げ、取り組みを進めてきました。

中期事業計画（2024-2026）においては、従来からの取り組みであるエネルギー効率の改善に加え、再生可能エネルギー（電力）の導入を進めてきました。その結果、2025年のCO₂排出量は、2026年目標と「マイルストン2030」で定めた2011年比の2030年目標レベルを上回る、63%の削減を達成しました。省エネ活動によるエネルギー効率の継続的な改善や、再生可能エネルギー由来の電力や低炭素燃料への切り替えを着実に推進してきたことが大幅削減につながっており、ビジネスとのバランスを考慮しながら進めることで、 2025年の炭素生産性も2021年対比2.7倍まで向上しています。

カーボンニュートラル化に向けたトランジションプランの基本的な構成を上の図に示しました。まず第一に生産性の向上とエネルギー効率の改善を通じたエネルギー消費量の最適化を前提としています。さらにブリヂストンの価値創造の中核であるENLITEN技術による商品差別化と、BCMAによる生産のシンプル化と連動させながらCO₂削減を進めていきます。特にBCMAでは製品間での構成部材の共用化を推進し、生産におけるコストダウンを図りながら、部材切替に伴うエネルギー消費量・CO₂排出量の削減を積み上げていきます。

中期事業計画に関する詳しい情報は、投資家情報「中長期事業戦略」をご覧ください。

2023年、ブリヂストンのインド・プネ工場は、同社初のカーボンニュートラル（Scope 1、2^※）タイヤ製造拠点として認証されました。同工場では、年間400万本以上のタイヤを生産しており、長年にわたり、様々な施策を通じてCO₂排出量を94%削減してきました。例えば、工場に設置されたソーラーパネルや、農業廃棄物から作られたカーボンニュートラルなバイオマスブリケットを使用したボイラープラントなどです。PAS2060の検証の一環として、同工場は今後3年間のさらなるCO₂削減計画に取り組んでいます。

1. ※ 目標は、非継続事業を除く生産拠点からの排出を対象としています。Scope 1は企業が直接排出するCO₂（自社工場のボイラーなどからのCO₂排出）、Scope 2はエネルギー起源間接排出（電力など他社から供給され、自社で消費したエネルギーに伴うCO₂排出）、Scope 3はライフサイクルにおける原材料調達、流通、顧客の使用と廃棄・リサイクル段階のCO₂排出量などを指しています。

• CO₂排出量に関する第三者保証声明書（319KB）
• CO₂排出量 算定根拠（415KB）

ブリヂストンは、バリューチェーン全体でカーボンニュートラル化・サーキュラーエコノミーの実現への取り組みとビジネスモデルを連動させる独自のサステナビリティビジネスモデルを構築し、持続的なサステナビリティ価値創造基盤の構築を進めています。さらに、ブリヂストンのバリューチェーンにおいて、ネイチャーポジティブに向けた取り組みも推進することで、より循環型・再生型のビジネスモデルへと進化させていきます。

ブリヂストンは、自社が排出するCO₂排出量の削減やサプライヤー・エンゲージメントの強化に向けた中期目標「マイルストン2030」について、2023年1月に「Science Based Targets イニシアチブ（SBTi）」からSBT認定を取得しました。ブリヂストンの2030年に向けたCO₂削減目標が、パリ協定（世界の気温上昇を産業革命前より2℃を十分に下回る水準に抑え、また1.5℃に抑える努力を追求するもの）の求める水準と整合した目標であることが認定されました。

認定を受けた中期目標は、下記の通りです。

• 2030年までに当社のScope 1、2の温室効果ガス（GHG）排出総量を2019年比で28%削減する^※
• 2026年までに当社が購入した製品・サービスに関わる排出量の92%に相当するお取引先様がSBTを設定する

1. ※ 目標範囲にはバイオ由来エネルギーに関わる土地関連排出量と除去量を含む

2012年5月、ローマにあるブリヂストン ヨーロッパ エヌヴィー エスエー（BSEMEA）の技術センターは、イタリア国内で初めて企業のエネルギーパフォーマンスを改善するための国際規格であるISO50001認証を取得しました。BSEMEAはエネルギーマネジメントの強化に注力しており、2024年に南アフリカのブリッツ工場でISO50001の認証を取得したことで、BSEMEAのすべてのタイヤ製造拠点とイタリアの技術センター、プルービンググラウンドにおいて同認証の取得が完了しました。また、トルコのイズミット工場とアクサライ工場、インドのプネ工場とインドール工場でも同認証を取得しているほか、タイのノンケー工場は2015年、普利司通（中国）投資有限公司の無錫工場は2021年、コスタリカのサンホセ工場は2018年にISO50001認証を取得しています。

ブリヂストンでは、エネルギー消費の主要因の特定、効果指標の定義、リアルタイムでのモニタリングの継続実施（欧州の「Smart Energy」プロジェクト^※）、目標設定、従業員への周知、設備関連の技術者の技能向上、省エネに関する専門チーム結成などに取り組み、エネルギーマネジメントの向上を図っています。

1. ※ 生産工程におけるエネルギー消費量の最適化などを図るプロジェクト。

カーボンニュートラル化への取り組みの一環として、ブリヂストンは、各地域で再生可能エネルギーの導入拡大に取り組んでいます。特に欧州地域では、再生可能エネルギーの供給環境が整っている特性を踏まえ、早期から切り替えを進め、購入電力の再生可能エネルギー化を拡大してきました。2022年末までにブリヂストン ヨーロッパ エヌヴィー エスエー（BSEMEA）の全生産拠点^※1で使用する全ての購入電力を再生可能エネルギーへ切り替えました。一方、日本、アジア・大洋州・インド・中国や米州地域では、国・地域によって電力市場の自由化やPPA（Power Purchase Agreement：電力購入契約）スキームの普及状況が異なることから、調達しやすい再生可能エネルギー証書等の手段と自社工場敷地内でのオンサイト発電^※2を組み合わせ、再生可能エネルギー比率の着実な引き上げを図っています。日本では2024年末までに、(株)ブリヂストンの全工場で購入電力を再生可能エネルギーへ切り替えました。

また、購入電力の再生可能エネルギーへの切り替えに加え、持続的な再生可能エネルギー調達の強化及び環境価値の高い電力の導入という観点から、オンサイト発電の導入にも注力しています。導入手段の選択にあたっては、地域ごとの制度・設置可能性の違いを踏まえつつ、自家発電設備導入とオンサイトPPA等の活用最適化を図っています。

さらに、非生産拠点においても再生可能エネルギーの導入を進めています。イタリアおよびタイの技術センターでは購入電力の全量を、日本では、東京の技術センターで購入電力の大部分を再生可能エネルギーに切り替えました。またオンサイト発電として、化工品試験・開発センター（横浜）、B-Trinityビル（東京）、B-Innovation（東京）に太陽光発電システムを導入しています。

上記の取り組みの結果、2025年末時点で、グローバル全体で63の生産拠点において、購入電力の100%を再生可能エネルギー由来または低CO₂電源由来への切り替えを完了しました。さらに、「2026年に再生可能エネルギー比率（電力）^※3を70%以上に拡大する」という目標を上回り、2025年時点で再生可能エネルギー比率は73.5%に到達しています。このうち、オンサイト発電が占める割合は3.1％となり、オンサイト発電による年間発電量は24MBP期間の開始前の2023年末と比較して2.5倍に増加し、電力コストの最適化を通じて体質強化にも寄与しています。今後も、戦略的事業ユニット（SBU）ごとに、地域性を考慮しながら再生可能エネルギーの導入推進と最適化を進めていきます。

再生可能エネルギー利用についての詳細は、ESGデータをご覧ください。

1. ※1　非継続事業や売却・閉鎖が決定している拠点を除く、生産拠点が対象です。
2. ※2　当社敷地内で発電した再生可能エネルギー（太陽光・風力等）の自家消費分及び、発電事業者が当社敷地内に設備を設置し当社が電力を買い取り消費するオンサイトPPAによる調達分を指します。
3. ※3　ブリヂストンにおける再生可能エネルギー比率（電力）については以下の式を用いて算出しています。また、非継続事業を除く生産拠点からの排出を対象としています。
   「（購入電力における再生可能エネルギー量＋再生可能エネルギーによる自家発電量）／（購入電力＋再生可能エネルギーによる自家発電量－売電量）」

ブリヂストンのオンサイト発電導入工場一覧（発電設備容量0.1MWｈ以上）

工場名	生産品目	オンサイト発電設備の導入容量[MW]
久留米工場	乗用車用、小型トラック用、航空機用、モータースポーツ用、産業車両用タイヤ	1.0
那須工場	乗用車用、二輪車用、産業車両用、農業機械用、小型トラック用タイヤ	0.8
彦根工場	乗用車用、小型トラック用タイヤ	1.4
下関工場	鉱山・建設車両用タイヤ	0.8
鳥栖工場	乗用車用、小型トラック用タイヤ	2.3
甘木工場	トラック・バス用、小型トラック用タイヤ	1.7
防府工場	乗用車用、小型トラック用、鉱山・建設車両用タイヤ	0.2
北九州工場	鉱山・建設車両用タイヤ	5.0
日本モールド工業（株）下関工場	タイヤ金型	0.2
無錫	タイヤ	13.1
ノンケー	タイヤ	25.0
チョンブリ	タイヤ	22.0
インドール	タイヤ	1.7
ワコール	リトレッド用部材	0.8
エイケン サウスカロライナ	タイヤ	2.0
バイーア	タイヤ	2.5
プエンテサンミゲル	農業機械用タイヤ、リトレッド用部材	0.1
ブルゴス	タイヤ	9.2
ポズナン	タイヤ	0.3
プネ	タイヤ	5.0
ラヨーン	建設・鉱山車両用タイヤ/航空機用タイヤ	1.3
チョンブリ	航空機用リトレッドタイヤ	0.4
フラムリ	航空機用リトレッドタイヤ	4.2
常州	自転車	2.5
佐賀工場	スチールコード	1.1
瀋陽	スチールコード	6.1
ラヨーン	スチールコード	4.5
ソンクラー	ブロック天然ゴム	1.5

TOPICS

太陽光発電による売電事業

(株)ブリヂストンのグループ会社であるブリヂストンプラントエンジニアリング株式会社（BPE）では、タイヤ製造設備の設計、製造、販売などのほか、太陽光発電による売電事業を行っています。

BPEによりブリヂストン佐賀工場及び彦根工場の屋上に太陽光発電パネルを設置し、2013年12月に起動式を実施しました。

当事業を立ち上げるにあたり、総額約10億円を投資し、佐賀工場と彦根工場で合わせて約3,500MWh／年の発電能力を持つシステムを導入しました。これは、日本の一般家庭970世帯分の年間電力利用量^※に相当します。

※　計算根拠は電気事業連合会出典：3,600kWh／年／世帯を参照

ブリヂストンではタイヤ製造工程において蒸気を使用しており、天然ガス等の化石エネルギーが使用されています。これら燃料使用に伴い排出されるCO₂（Scope1）の削減には一般的に以下の3つのアプローチがあります。

- 燃料転換（化石燃料から非化石燃料へ変更する）
- 電化（蒸気を使用している生産プロセスを再生可能、もしくはCO₂排出量の少ない電力を使用する生産プロセスへ変更する）
- 発生したCO₂の回収・再利用

地域により利活用可能なエネルギー・価格は異なりますが、これまでブリヂストンは主に燃料転換、電化によるアプローチを進め、Scope1のCO₂の削減とコストダウンの両立を図ってきました。

ブリヂストンは、Scope 1のCO₂削減のための活動として、地域性を考慮しながら熱エネルギー源の転換を推進しています。

ブリヂストン デ コスタリカ エス エー（BSCR）は、2014年、サンホセ工場にバイオマスボイラーを導入しました。ボイラーの燃料を石油から木質ペレットに切り替えることで、工場のCO₂排出量を約50%削減することに成功しました。BSCRのこの取り組みは、コスタリカ共和国が目指すカーボンニュートラル化の達成にも貢献しています。また、インドのプネ工場では、2021年にバイオマスボイラーを導入し、使用する蒸気を全てバイオマスで賄っています^※。ベトナムのハイフォンにあるブリヂストン タイヤ マニュファクチュアリング ベトナム リミテッド ライアビリティ カンパニー（BTMV）では、生産工程で使用する蒸気にバイオマスを使用し、2023年に再生可能エネルギー100%を達成しました。この切り替えにより、LPGガスを燃料とするボイラーから排出されるCO₂排出量との比較で約92%の削減を見込んでいます。

1. ※メンテナンス時を除く

ブリヂストンは、中期目標の「マイルストン2030」において、商品・サービスのライフサイクルやバリューチェーン全体（Scope 3）について、ソリューションを提供し、2030年までに当社の生産活動により排出するCO₂排出量（Scope 1、2）の5倍以上のCO₂削減に貢献していくことを目標として設定しています^※1。2025年は、タイヤの転がり抵抗低減や車両運行管理などを提供するモビリティソリューションにより車両走行中のCO₂排出量削減を進めました。その結果、バリューチェーン全体の活動と合わせたCO₂削減貢献量は約550万トン相当^※2となり、生産活動により排出するCO₂排出量の3.2倍となりました。今後もモニタリング方法の改善を進めながら、CO₂削減への貢献を拡大していきます。
詳細はバリューチェーン全体でのCO₂削減貢献をご覧ください。

CO₂排出量については、第三者機関であるLRQAリミテッドの検証を受け、情報の正確性及び透明性の確保に努めています。

• CO₂排出量に関する第三者保証声明書（319KB）
• CO₂排出量 算定根拠（415KB）

CO₂排出量の詳細は、ESGデータをご覧ください。

東京都「都民の健康と安全を確保する環境に関する条例 (東京都環境確保条例) 」に基づく情報開示

• 2015年度　地球温暖化防止対策計画書（東京AP製造所・技術センター）(401KB)

1. ※1基準年：2020年
2. ※2一般社団法人日本自動車タイヤ協会「タイヤのLCCO₂ガイドライン　Ver.3.0.1」をべースにブリヂストン独自の算定方法で算定

LEED^®（Leadership in Energy and Environmental Design）認証とは、米国グリーンビルディング協会（the U.S. Green Building Council）が開発・運用する、建築や都市環境の環境性能評価システムです。申請された建築や都市環境が、その設計、建設、維持・オペレーション方法において、資源の削減、再生可能エネルギーの利用促進等、様々な点で環境や人々の健康への影響を考慮しているかを評価する認証であり、ブリヂストンでは、これまでに9拠点でLEED認証を取得しています。

BSAM本社ビル

テネシー州ナッシュビルの中心部に建つ、ブリヂストン アメリカス インク（BSAM）の本社ビル（ブリヂストンタワー）は、2018年にLEED^® GOLD（ゴールド）認証を取得しました。総床面積48,588平方メートルの31階建ての建物は、省エネルギーや水の効率的な利用など、様々な点で環境に配慮されています。

詳細はこちらをご覧ください。

B-Innovation

当社のイノベーション拠点「Bridgestone Innovation Park」（東京都小平市）内にあるイノベーションセンター「B-Innovation」は、2022年にLEEDゴールド認証を取得しました。建築設計により、LEED規定のエネルギー効率性基準からエネルギーを24.2%削減している点や、太陽光発電システムを利用している点、建設廃棄物の50%以上を再利用・再資源化している点などが評価されています。

詳細はこちらをご覧ください。