労働安全・衛生

安全はすべてに優先する

安全は私たちブリヂストンの企業経営の基盤です。
安全な職場で安心して働くために、バリューチェーン全体を活動範囲として、
一人ひとりが安全活動を推進しています。

「安全宣言」は、ブリヂストンの従業員のみならず、協力会社、当社グループ施設への訪問者の方も対象としています。グローバルに事業展開するブリヂストンの全職場における、従業員や協力会社、当社グループ施設への訪問者の方を意識した掲示に加え、インストラクター制度などを用いて全従業員への継続的浸透を図っています。

ブリヂストンは、お客様をはじめとするステークホルダーの皆様から期待していただいており、高い安全基準を適用し従業員や協力会社の労働安全・衛生を確保する上で、「安全宣言」におけるミッションは一層重要になっています。ブリヂストンは、高齢化に伴う人間工学的リスクの増加、規制の変更、機械や設備の老朽化、そして新技術の現場への導入にも対応するように安全基準を継続的に更新すると共に、当社グループが取り組みを開始する新規事業においても、安全に対する意識を真摯に育んでいきます。

ブリヂストンは、「安全宣言」に掲げる「パーフェクトな安全企業」を目指し、労働災害発生状況を毎年集計し、グローバルなベストプラクティスをモニタリングしています。労働安全・衛生全体の目標として、業界におけるトップレベルを目指し、安全文化を継続的に高めていきます。2022年より、以下の4つのKPIを設定し、結果をデジタルプラットフォーム上でモニタリングしています。

2026年目標	死亡者数	LTIFR	SIR
従業員および派遣社員	0	2.50	0.05
協力会社	0	0.30	0.03

ブリヂストンは、新たな作業やプロジェクト、設備に関する包括的な安全性を確保するため、リスクアセスメントを実施し、四半期ごとにリスクアセスメントの完了率およびリスク低減対策の状況をモニタリングしています。
詳細は「安全管理の取り組み」のセクションをご覧ください。

ブリヂストンは、安全成熟度評価の実施率をモニタリングしています。生産拠点では、2024年末までに自己評価の98％と検証評価の96％が完了しました。また、物流拠点や販売店についてもアセスメントの準備を進めています。
詳細は「安全管理の取り組み」のセクションをご覧ください。

ブリヂストンは、グローバル安全標準の策定・展開状況をモニタリングし、進捗を把握すると共に、対応の抜け漏れを防止しています。

上記4つのKPIをデジタルプラットフォームでモニタリングし、関係者間のタイムリーな情報収集や開示に役立てています。

1. ※1休業度数率（LTIFR）＝（死傷者数／延実労働時間数）× 1,000,000
2. ※2重傷度数率（SIR）＝（重傷者数／延実労働時間数）× 1,000,000

災害発生状況

ブリヂストンでは、生産拠点や物流拠点、販売拠点、倉庫などで発生した災害の状況を把握するため「グループ・グローバル労働災害区分」を定め、四半期ごとに発生状況を把握すると共に、類似災害発生の防止に活用しています。2019年から、従業員と協力会社を対象にグローバルの休業度数率（LTIFR）の集計を開始し、2020年からは、職業性疾病度数率（OIFR）についてもグローバルでデータ集計を行っています。

2024年は、グループ4,399か所の生産・物流拠点や販売店において、従業員の重傷災害^※1が23件発生し、大変残念なことに1名の方が亡くなりました。この事故に対して、ブリヂストンは当局の事故調査に全面的に協力すると共に、パーフェクトな安全企業の実現に向けて引き続き尽力していきます。

協力会社での事故も含め、ブリヂストン内で重大な労働災害が起きた場合は調査を実施し、関連部署と情報を共有します。根本原因の分析結果をもとに、再発防止の対策を講じます。例えば、過去の事故事例をもとに優先的に対処すべき設備・機械を特定し、グローバル標準を策定したことなどが挙げられます。また、ブリヂストンでは、労働災害や業務上疾病の調査・分析を行う手順を定めています。

日本国内のブリヂストンの拠点における2024年の労働災害発生状況については、度数率・強度率共に全国製造業平均およびゴム製品製造業平均のいずれも下回りました。今後も労働災害全体の発生件数を削減すると共に、重篤災害の予防を目指し、「ブリヂストン共通安全規定項目」を軸に、ブレない、妥協しない、例外をつくらない安全活動を推進していきます。

ブリヂストンの安全に関するデータは、第三者機関であるLRQAリミテッドによって検証・確認され、情報の正確性と透明性の確保に努めています。

• 第三者保証声明書（305KB）

死亡者数（ブリヂストン）

	2021年	2022年	2023年	2024年	2026年目標
従業員および派遣社員	1	1	2	1	0
協力会社	0	0	0	1	0

重傷率（ブリヂストン）

	2021年	2022年	2023年	2024年	2026年目標
従業員および派遣社員	0.08	0.08	0.06	0.09	0.05
協力会社	0.11	0.06	0.01	0.11	0.03

2012年から2016年の重傷災害に関する分析によると、重傷災害のうちおよそ85%は、設備への挟まれ・巻き込まれ、動力車・車両、高所作業、重量物取扱い、タイヤ空気充填作業の5つの主要リスクに関連していました。

これらのリスクに関連する傷害を低減するため、ブリヂストンは、リスクアセスメント、ロックアウト・タグアウト（LOTO）、動力車・車両、高所作業、ホイスト／クレーン操作、大型／重量タイヤの取扱いおよびタイヤ空気充填作業を含むグローバル安全基準を策定しました。2024年、全重傷災害に占める5つの主要リスクに関連する重傷災害の割合は、29%でした。

LTIFR（ブリヂストン）^※2

	2021年	2022年	2023年	2024年	2026年目標
従業員および派遣社員	2.75	2.74	2.75	2.41	2.50
協力会社	0.79	0.62	0.12	0.61	0.30

地域別LTIFR（生産拠点）

	2021年	2022年	2023年	2024年
欧州※3	2.77	2.66	2.58	2.53
北米・南米※4	4.41	4.72	3.84※5	3.33
アジア太平洋（日本を除く）	0.27	0.03	0.15	0.13
日本（株式会社ブリヂストン）	0.18	0.22	0.09	0.32

日本におけるゴム製品製造業・製造業との度数率の比較

日本におけるゴム製品製造業・製造業との強度率^※6の比較

OIFR^※7（ブリヂストン）

	2021年	2022年	2023年	2024年
従業員および派遣社員	0.33	0.22	0.20	0.16

OIFR（(株)ブリヂストン）

	2021年	2022年	2023年	2024年
従業員	0.09	0.04	0.00	0.09

1. ※1ブリヂストンでは「重傷災害」を右記のように定義しています。指の第一関節以上の切断、失明、骨折（手足の指や片方の手足、ひびを除く）、または1か月以上の入院
2. ※2労災判定の関係で数字が変動する可能性あり
3. ※3南アフリカ、トルコを含む
4. ※4リベリアを含む
5. ※5米国のゴム製品製造業の休業度数率は、100万延実労働時間当たり4.0（アメリカ合衆国労働統計局 2023年）
6. ※6強度率＝（延労働損失日数／延実労働時間数）× 1,000
7. ※7職業性疾病度数率（OIFR）＝（職業性疾病件数／総労働時間）× 1,000,000

ブリヂストンでは、ISO 45001および国・地域の基準や規制などに沿ったグループ全体の安全衛生マネジメントシステムを構築しています。2024年3月末時点で、54の工場（全105工場のうち51%）がISO 45001認証を取得しており、また7の工場（全105工場のうち8%）はアメリカ労働安全衛生局（OSHA）における自主的保護プログラム（Voluntary Protection Programs-VPP）をはじめとする各国の認証を取得しています。グループ全体の安全基準は順次、すべての事業所に適用されています。

グループの生産拠点では、内部監査を計画・実施し、適用法規制遵守およびグループ全体の安全基準要件についてモニタリングすると共に、少なくとも3年ごとに安全活動の実績を評価しています。

ブリヂストンはISO 45001（労働安全衛生マネジメントシステム）および各国規格・規制に沿った44のグローバル安全・衛生・防災基準を策定しています。グループ内の全拠点がこれらの基準を遵守することで、同様の生産設備を使用して類似した事業を行うグループ会社における事故の再発防止に役立っています。

2024年には、新たに工学的対策に関する基準を定めました。また、生産拠点だけでなく、物流拠点や販売店についてもグローバル基準の策定を進めています。

また、ブリヂストンでは、各事業所の管理者・監督者に向けたレベル別の安全教育も実施しています。

インストラクター研修 修了者

	2021年	2022年	2023年	2024年
インストラクター研修 修了者（人）	90	83	109	118

ブリヂストンは、新たな作業やプロジェクト、設備に関する包括的な安全性を確保するため、目標値を設定し、リスクアセスメントを実施しています。

また、リスクアセスメントの対象範囲は、設備だけでなく生産、物流拠点、販売店での作業にまで拡大しています。リスクアセスメントはモータースポーツの現場でも実施し、特定されたリスクに向けて対策を講じています（テントの設置、タイヤのリム組やリム解き作業などが対象）。

ブリヂストンでは、職場をさらに安全にしていくために、2021年8月より優先的にリスク低減すべき12種類の設備に対する安全対策を進めています。2022年には、設備に関する安全要件をグローバル設備安全規格に追加しました。機械・設備へのグローバル標準の適用や、危険箇所における人の検知システムといったデジタル・センシング・AI制御による新技術を積極的に採用するなどスマートファクトリーの具現化を進め、サステナブルなソリューションカンパニーへの成長に向けて、モノづくりにおいても変革を加速していきます。

2021年に導入した安全成熟度評価は、「安全宣言」の達成度をモニタリングすることを目的としており、ブリヂストンは、グローバル共通の安全基準に基づいて安全成熟度評価ツールを開発しました。評価は、リーダーシップ・システム・組織・従業員の安全意識の4つの側面から実施され、評価を通じてグローバルに共通する課題の特定や、安全対策のPDCAサイクルの実効性評価、継続的改善に向けた取り組みの実施状況の確認を行っています。

安全成熟度評価の結果から、生産拠点別やSBU別、また全社的な課題が特定されており、安全性の改善が進んでいます。また、物流拠点や販売店など、生産拠点以外の事業所での評価準備も進めています。安全成熟度評価などの結果により、グローバルで最大限に活用できる強みや、安全文化を継続的に向上させるために取り組むべき課題が明らかになります。2023年からは、火災リスクに焦点を当てた成熟度評価チェックシートの作成を進めています。

グループ共通の新たな制度の下で、安全成熟度評価を実施するマスターアセッサーとアセッサーを認定しています。ブリヂストンは今後、グローバルにおいて安全意識と安全に関する取り組みの実施レベル向上を目指していきます。

ブリヂストンの各拠点では、各地域の法的要件や独自の要件に基づいた安全教育に加え、グループ全体で安全意識の醸成や安全な職場づくりを目指した以下の安全教育を実施しています。

教育内容	対象		2021年	2022年	2023年	2024年
年次研修（eラーニングを含む）	ブリヂストンおよび日本のグループ会社	研修を修了した従業員 （累計人数）	15,509	16,406	15,066	19,811
		合計研修時間（時間）	4,135	3,828	3,515	4,622
セーフティエンジニア研修	グローバル	研修を修了した従業員（累計人数）	108	73	59	108
		合計研修時間（時間）	2,268	1,460	1,180	2,160

基盤領域安全グループの独自基準のみならず、事業を行う各地域の規制要件にも沿う形で安全教育を実施しています。

基盤領域安全グループは、今後も活発なコミュニケーションや教育ツール、リーダー層による全面的な支援を通じて、全従業員の意識と行動を向上するためのグローバルなベストプラクティスの枠組みを構築していきます。

ブリヂストンでは、ISO 45001に基づくグループ全体のリスクアセスメント基準に従って、工場や店舗、倉庫での労働災害リスクの軽減に取り組んでいます。各拠点では、新たに設備を導入する際や、新たな業務手順あるいは業務手順の変更が発生した場合などにも、リスクアセスメントを行います。

リスクアセスメントを実施して様々なリスクを特定すると共に、重傷につながるリスクを軽減するために、工学的な対策の導入や適切な作業手順の整備を推進しています。

また、ブリヂストンでは、潜在的リスクへの対応としてAI等の新技術を取り入れるなど、リスクアセスメントにより特定した残存リスクの軽減対策を積極的に実施しています。

試験的プロジェクト：

• 熱を加えて柔らかくしたゴムを帯状に押し出す生産工程で使うローラーの安全装置にAIを活用：カメラでローラーをモニターし、手がローラーの危険区域に入るとAIが検知してローラーを停止。手とゴムを識別し、手を検知したときにのみ停止する仕組み。このAIシステムにより、センサーが素材で遮られるために設置が難しいという問題を解決。

  

• クレーンの安全装置にAIを活用：カメラで作業員をモニターし、クレーンで吊り下げている荷の下に作業員が入るとAIが検知して警報を鳴らす。
• タイヤバースト予測装置：タイヤへの空気充填時にセンサーが作動し、異常振動を検知すると自動的に空気を放出。
• 人間工学的リスクの軽減：AIを使ったデジタル・アプリケーションの活用。詳細は「衛生管理の取り組み」のセクションをご覧ください。

さらに、ブリヂストンでは、設備安全の専門家であるセーフティエンジニアの配置・育成にも取り組んでいます。また、現行の作業や設備に加え、新規・変更案件についてもリスクアセスメントを行い、その結果に基づいて災害を招くリスクが高い設備を特定し、安全対策を実施しています。

災害には至らなかったものの、それが起こる可能性のあった事案や不測の事態を報告するために「ヒヤリ、潜在的なリスクの抽出」というグローバル基準を定めております。事案が起きた場合はその基準に基づく対策を実施し、事故の予防に努めます。

ブリヂストンでは作業環境の管理・改善の一環として、「エルゴノミクス」（人間工学）に関するグローバル基準を設定し、改善できる項目を特定、負荷軽減を進めています。

筋骨格系に影響する作業負荷のリスクアセスメントを実施することで、リスクを量的に評価し改善に努めています。リスクの評価にあたり、作業者の姿勢に応じた筋骨格系リスクをAIにより評価するデジタルアプリケーションの試行を開始しています。

また、空気冷却機を設置し、工場内に冷気を循環させることにより、熱中症対策を行っています。2024年までに、日本で適用されている熱中症対策ガイドラインをベースにしたグローバル基準を定める予定です。ハードウェアとソフトウェア、どちらの施策も行うことで、今後もよりスマートで快適な作業環境を整えていきます。

防災もまた、ブリヂストンにとって重要な「企業経営の基盤」です。ブリヂストンは過去の事故事例をもとに、消火訓練や電気配線の予防点検などの防災訓練に重点を置いた「防災グローバル標準」を作成しています。また､グループ内で発生した出火事故内容および対策項目は、各事業所へすべて連絡し、類似事故の発生防止に努めています。ブリヂストンでは、9月8日を「ブリヂストングループ防災の日」と定め、各事業所で毎年この日に防災訓練を行っています。

ブリヂストンはこれからも、火災リスク軽減策を新しい安全方針に盛り込んでいくことで、職場での火災予防策の改善に取り組んでいきます。また、グローバル安全マネジメントシステムの一環として、SBUや拠点ごとに火災リスクアセスメントを実施することを定めました。この火災リスクアセスメントにより、各拠点で内部と外部、双方に起因する火災リスクを特定し、緩和することができます。

2024年には、防災意識向上を目的としたビデオを作成し、グローバルの各拠点に展開しました。このビデオは、過去に起きた火災からの教訓と社会やビジネスに与える影響を過去の火災を知らない従業員にも分かりやすく伝える内容になっており、従業員が防災活動に個人的な関心を持って参加するきっかけにもなっています。

グローバル防災センターでの活動

ブリヂストンの安全宣言「安全はすべてに優先する」を防災の視点からグループ全従業員の心に刻み込むために、2015年9月、東京都小平市のブリヂストン社内に「グローバル防災センター」を設立しました。

「グローバル防災センター」では、2003年9月8日に発生したブリヂストン栃木工場の火災など、忘れてはならない防災事故の原因を振り返る教育・研修を行っています。同センターでは、過去の火災について語り合い、一人ひとりの心に刻み込む研修や、静電気による粉じん爆発を従業員が体感することができる体感機を使用して、火災の危険への認識を高め行動につなげる研修など、多様な研修を実施しています。また、火災現場の残存機器や設備の模型を用いて火災の恐ろしさを伝え、災害の予防と早期発見につなげる研修も行っています。さらに、国内だけでなく海外で発生した火災の事例も紹介し、国際的な体験型の研修環境を提供しています。

ブリヂストンでは、常に、グローバル防災センターで行う研修の充実に努めています。2011年の東日本大震災から5年が経った2016年3月11日には、震災からの教訓を紹介する自然災害関連の研修を追加しました。

同センターでは、日本語だけでなく英語でも研修を実施しており、日本を訪問中の従業員を含め、多くの従業員がこれまで同センターで研修を受けています。

2015年は、グローバル防災センターから各拠点にインストラクターを派遣し、防災研修を実施するプログラムを開始しました。2024年末の時点で、日本国内の生産拠点で働くおよそ3,000名の従業員がこの研修プログラムに参加しました。

グローバル防災センターでの受講者

	2021年	2022年	2023年	2024年
受講者数(海外からの受講者含む)	978	893	1,457	1,421
グローバル防災センターのトレーナーによる出前研修	0	119	393	536

また、従業員以外の方を対象とした研修も開催し、体感できるプログラムなどを通じて、火災の怖さや日ごろからの備えの大切さを伝えています。

ブリヂストンは、2020年に「健康経営方針」を策定しました。セルフケアや執務環境など、個人の健康管理への働きかけや支援をこれまで以上に積極的に実施していくため、従業員の健康維持・増進を図る取り組みを推進しています。

「最高の品質で社会に貢献」し続ける為に、安全・安心に、そして生き生きと働くことができる職場環境づくりを推進すると共に、働く場に関わらず、一人ひとりの「心」と「身体」の健康維持・増進への取り組みを積極的に支援します。

健康経営方針は、個人の充実した人生と、会社の企業理念それぞれを実現するための方針です。
働く場に関わらず、セルフケアや執務環境、労働安全等への働きかけ・支援を行うことで「心」と「身体」の健康維持増進を図ります。

●健康経営の目標

• 疾病による休業等の低減・健康的で活力ある人財増加による生産性向上
• 将来的な医療費(＝健康保険料)の低減
• 企業価値向上への貢献(外部からの評価向上)

●健康経営施策の方向性

• 産業保健スタッフ・健康保険組合と連携、一元化した施策推進
• 従業員一人ひとりのヘルスリテラシー(健康への関心／健康管理能力)の向上
• 6つの重点施策への取組み

ブリヂストンの健康経営推進体制は、CCPO・コーポレート管理管掌を健康経営推進の最終責任者として、健康経営推進部が各地区の総務部長、健康管理センター、産業医・産業保健スタッフといった専門職、及び健康保険組合と連携しながら、健康経営方針の実現に向けて一元化した施策を推進しています。