CSR

ブリヂストングループは、モノづくりの過程で排出される売上高当たりのCO₂排出量を、2020年までに2005年対比で売上高当たり35％削減するという目標を設定しています。2018年の売上高当たりの排出量削減率は33％でした。

また、2020年以降のCO₂排出量の新たな削減目標の設定も検討しています。

モノづくりの過程で排出される売上高当たりのCO₂排出量^※1

ブリヂストンのCO₂排出量については、第三者機関であるロイド レジスター クオリティ アシュアランス リミテッドの検証を受け、情報の正確性および透明性の確保に努めています。

• CO₂排出量に関する第三者検証報告書
• CO₂排出量 算定根拠

※1　CO₂排出量の削減活動のほか、売上高に対する為替変動の影響などを含んでいます。

モノづくりの各段階におけるCO₂排出削減率（2018年実績）

※　売上高当たりのCO₂排出量削減率（2005年対比）

東京都「都民の健康と安全を確保する環境に関する条例 (東京都環境確保条例) 」に基づく情報開示

• 2015年度　地球温暖化防止対策計画書（東京AP製造所・技術センター）(401KB)

生産量は需要に応じて拡大することが見込まれますが、ブリヂストングループは引き続きエネルギー使用量の削減に取り組み、CO₂排出量削減の目標達成を目指します。2009年以降、ブリヂストンの技術センターが中心となって、「エネルギー・サーベイ」を積極的に行い、工場設備におけるエネルギーの無駄を「見える化」し、改善項目を特定してきました。また、省エネの取り組みを進める人材の育成を続け、「エネルギー診断士」という独自の認定制度を設けています。国内では全てのタイヤ工場に「エネルギー診断士」が配属されており、今後もアジア、米州、欧州全域でその数を増やしていきます。

ブリヂストン アメリカス・インクのウィルソン工場はタイヤ工場として世界で初めて、エネルギーマネジメントシステムの国際規格であるISO50001認証を取得しました。ウィルソン工場では、石油に比べてCO₂排出量の少ない天然ガスへの燃料転換や、稼働が見込めない設備の廃止、エネルギーロスの低減、照明器具の省エネ化や効率的な設置を行い、環境に配慮した生産活動を実施しています。

ローマにあるブリヂストン ヨーロッパ エヌヴィー エスエーの技術センターは2015年５月、イタリア国内で初めてISO50001認証を取得しました。欧州・ロシア・中近東・インド・アフリカ地域でも、ポズナンおよびスタルガルト（ポーランド）、ベチューン（フランス）、ブルゴスおよびプエンテサンミゲル（スペイン）の各工場がISO50001認証を取得しています。また、タイ　ブリヂストン　カンパニー　リミテッドのランシット工場は2015年１月、同じくノンケー工場は2015年６月、普利司通（中国）投資有限公司の惠州工場は2016年４月にISO50001認証を取得しました。 当社グループではエネルギー消費の主要因の特定、効果指標の定義、目標設定、従業員への周知、設備関連の技術者の能力向上、省エネに関する専門チーム結成などに取り組み、エネルギーマネジメントの向上を図っています。

スペインにある３箇所のタイヤ工場（ビルバオ、プエンテサンミゲル、ブルゴス）とタイヤコード工場（ウサンソロ）では、2018年の電力における再生可能エネルギー使用率が100％に達しました。

ブリヂストン　デ　コスタリカ　エス　エー（BSCR）は2014年、サンホセ工場にバイオマスボイラーを導入しました。ボイラーの燃料を石油から木質ペレットに切り替えることで、工場のCO₂排出量を約50％削減することに成功しました。BSCRのこの取り組みは、コスタリカ共和国が目指すカーボン・ニュートラル^※1の達成にも貢献しています。

1. ※1人為的に排出されるCO₂を、植物などに吸収される量よりも低い水準に抑制することで、CO₂排出量と吸収量の均衡を保つこと。

TOPICS

太陽光発電による売電事業

株式会社ブリヂストンの子会社でタイヤ製造設備の設計、製造、販売などを手掛けるブリヂストンプラントエンジニアリング株式会社（以下、BPE）が、太陽光発電による売電事業を行っています。

これは株式会社ブリヂストン佐賀工場及び彦根工場の屋上に太陽光発電パネルを設置し、2013年12月に起動式を実施しました。

当事業を立ち上げるにあたり、総額約10億円を投資し、佐賀工場と彦根工場であわせて約3,500MWh/年^※2の発電能力を持つシステムを導入しました。これは、日本の一般家庭970世帯分の年間電力利用量^※2に相当します。

1. ※12012年7月に開始され、再生可能エネルギー源（太陽光、風力、水力、地熱、バイオマス）を用いて発電された電気を一定価格で電気事業者が買い取ることを義務付けた制度
2. ※2計算根拠は電気事業連合会出典：3,600kWh/年/世帯を参照

ブリヂストンは、荷主としてエネルギー原単位で年平均1％のCO₂削減に向け、傘下にあるブリヂストン物流株式会社をはじめとした物流事業者と協力しています。 トラック輸送については、ハイブリッド車など低公害車の導入やエコドライブの推進、車両の大型化といった輸送効率の改善を図るとともに、空コンテナの返送を削減するコンテナラウンドユースや「総合配車システム」による往復輸送の拡大など、物流ルートの改善による輸送距離の短縮を進めています。 また、鉄道、船舶輸送への切り替え（モーダルシフト）の推進などにより、工場から物流拠点への輸送に伴うCO₂排出量削減に努めています。

テネシー州ナッシュビル中心部に建つBSAM本社ビル（ブリヂストンタワー）は、2018年、米国グリーンビルディング協会から「Leadership in Energy and Environmental Design（LEED®）」ゴールド認定を取得しました。延べ床面積48,588m²、31階建ての当ビルでは、ブリヂストングループ製の建材が使用されており、LEED認証取得に貢献しました。この取り組みは、ブリヂストングループアワード2019の表彰案件にも選定されています。

• 長期目標：グローバル目標への貢献（50%以上削減）
• お客様の使用時に排出されるCO₂の削減に貢献