Environment(環境) | CO2を減らす

環境長期目標(2050年以降):カーボンニュートラル化

考え方

ブリヂストングループは、気候変動に関する科学的な予測、パリ協定で締結されたCO2削減目標など、グローバルな社会要請をふまえ、お客様やパートナーとともにCO2削減に取り組んでいきます。2050年以降を見据えた環境長期目標においては、カーボンニュートラル化を掲げています。

グローバル目標への貢献

カーボンニュートラル化へ向けたアクション

エネルギー効率の最大化、再生可能エネルギーの使用拡大、サーキュラーエコノミー及びモノづくりイノベーションを推進しながら、ソリューションを提供することで社会やお客様、パートナーとともにCO2削減に貢献していきます。

  1. 1.
    CO2排出量の最小化
    対応例
    ・エネルギー効率の最大化
    ・再生可能エネルギーの使用拡大
    ・モノづくりイノベーションの推進
  2. 2.
    CO2削減貢献の拡大
    対応例
    ・商品・サービス使用時のCO 2排出量削減に貢献するソリューションの提供
    ・商品の軽量化、リサイクルなどによるバリューチェーンを通じたCO 2排出量の削減

マイルストン2020

[モノづくりCO2排出量※1
ー[使用時の削減貢献量]※2

ブリヂストングループでは、2050年を見据えて掲げた環境長期目標を達成するために、2020年の中期目標(マイルストン2020)を定めて取り組みを進めてきました。この中期目標では、モノづくりにおけるCO2排出量に対し、タイヤ使用時のCO2排出量への削減が上回ることを目指しています。モノづくりで排出されるCO2排出量をタイヤ使用時のCO2排出削減貢献量で相殺したと考えた場合のライフサイクル全体のCO2排出量は、2019年実績で100%の削減(2005年対比)となり前倒しで目標を達成しました。

  1. ※1モノづくりの過程とは、原材料調達、生産、流通、廃棄・リサイクルを指します。
    廃棄時のCO2は、当社がコントロールできない部分もありますが、製品の軽量化やリトレッドの拡大により貢献を図ります。試算根拠については下記URLをご覧ください。
  2. ※2タイヤのLCCO2算定ガイドライン Ver.2.0PDF」(2012年4月一般社団法人自動車タイヤ協会)に基づいて算出。

マイルストン2030:商品のライフサイクル、バリューチェーン全体を通じた削減促進

「デカップリング」を念頭に、私たちの生産活動により排出するCO2を総量として削減する目標を設定しました。商品・サービスを通じたソリューションの提供によりCO2削減への貢献をより一層加速させ、商品のライフサイクル、バリューチェーン全体で削減を進めていきます。

これまでの環境目標では「原単位」、つまり「売上高あたりの排出量」を削減していくことを目標に取り組んできました。しかし、原単位のみに着目していては、事業成長に伴い排出されるCO2の総量は増え続け、温暖化の抑制につながらない可能性があります。従って、マイルストン2030では、「総量」に対する目標を設定し、今後事業が成長し続けても、着実に「CO2を減らす」ことを目指します。

商品のライフサイクル、バリューチェーン全体を通じた削減促進に向けて、生産におけるCO2排出削減にとどまらず、断トツの商品・断トツのサービスによるソリューションにより顧客価値を提供しながら、お客様の使用時、原材料調達、流通、再利用・リサイクルの過程におけるCO2排出量削減に貢献していきます。

Key actions

・CO2削減に貢献する商品及びサービスの開発
・エネルギー効率の継続的改善による総エネルギー消費量の削減
・使用する電力における再生可能エネルギー比率の向上
・モノづくりイノベーションの推進

Focused target

・2030年までに私たちが排出するCO2の総量(Scope 1、2※1)を50%削減する※2
・2030年までにソリューションの提供により、商品・サービスのライフサイクル、バリューチェーン全体(Scope 3※1)を通じて、私たちの生産活動により排出するCO2排出量(Scope 1、2)の5倍以上のCO2削減に貢献していく※3

  1. ※1Scope 1は企業が直接排出するCO2(自社の工場のボイラーなどからのCO2排出)を指す。
    Scope2はエネルギー起源間接排出(電力など他社から供給され、自社で消費したエネルギーに伴うCO2排出)を指す。
    Scope 3はライフサイクルにおける原材料調達、流通、顧客の使用と廃棄・リサイクル段階のCO2排出量などを指す。
  2. ※2基準年:2011年
  3. ※3基準年:2020年

バリューチェーンでの温室効果ガス排出量

タイヤのライフサイクルの各段階における温室効果ガス(CO2換算)排出量※1

  1. ※1乗用車用低燃費タイヤ(タイヤサイズ:195/65R15)1本当たりのライフサイクル温室効果ガス排出量=243.9kgCO2e
  2. ※2廃棄・リサイクル段階の温室効果ガス排出量:排出=13.1kgCO2e、削減効果=-12.5kgCO2e
    (出典:一般社団法人日本自動車タイヤ協会(2012)「タイヤのLCCO2算定ガイドライン Ver.2.0」PDF

バリューチェーンでのCO2削減の取り組み

過程 取り組み内容
原材料・部品の調達 グリーン調達を促進するとともに、天然ゴムやカーボンをはじめとする素原料の研究により高機能素材を開発し、原材料使用量の低減を目指します。
生産 環境負荷の少ない製品開発を進め、エネルギー効率と生産効率を高めた生産設備とプロセスにより、製品当たりの使用エネルギーを低減します。また、再生可能エネルギーの導入を積極的に進めます。
流通(輸送・販売) 輸送ルートや輸送方法など流通戦略の見直し、積荷の最適化、CO2排出量が少ない輸送方法・燃料の選択、燃費改善とCO2削減につながる施策の実施などを通じて、輸送効率の向上を図ります。
製品廃棄 当社グループの事業活動全体で、リデュース、リユース、リサイクルを促進します。タイヤの長寿命化、トラック・バス・航空機・オフロード用のリトレッドタイヤ(再利用)の普及、タイヤ1本当たりの軽量化に努め、製品廃棄量の削減に取り組みます。
製品使用時 タイヤのライフサイクルにおけるCO2排出量の約9割は、その使用段階で車両の排気ガスとして排出されるものです。タイヤの転がり抵抗を低減した高性能タイヤを開発し、車両の燃費向上によるCO2排出削減を図るとともに、タイヤ・車両の整備やエコドライブに関する啓発活動も進めます。また、タイヤ以外の事業でも、冷暖房効率を高める建材などの環境対応商品の事業拡大に取り組みます。
スクロール

お取引先様との連携による気候変動への取り組み

タイヤのライフサイクルを通じたCO2排出量の削減を進めるために、ブリヂストングループはお取引先様と協働し、様々な取り組みを推進しています。

2018年に策定した「グローバルサステナブル調達ポリシー」では、「持続可能な調達活動」に関して、お取引先様に必ず実施いただきたい事項と実施をお願いしたい事項が定められています。「持続可能な調達活動」は本ポリシーで焦点を当てている4項目の一つで、気候変動や温室効果ガス削減、エネルギーの利用に関する対策など、環境への責任ある調達活動に取り組むことを定めています。

他にも、EcoVadis社と提携して環境・社会・ガバナンス(ESG)課題に関するリスク評価を実施し、お取引先様の活動状況をモニタリングし、評価しています。

こうした、原材料調達から生産、流通、使用、廃棄・リサイクルに至る商品ライフサイクル全体を通じたCO2削減の取り組みが評価され、2021年のCDP「サプライヤー・エンゲージメント評価」において2年連続で最高評価を獲得しました。

※CDP(旧名称:カーボン・ディスクロージャー・プロジェクト):英国を拠点に企業・都市の環境情報の調査・開示を行っている国際NGO。世界の機関投資家を代表して、世界の主要企業に対して、気候変動や温室効果ガス排出、水管理などに関する情報開示を求め、調査・評価を実施。

カーボンニュートラル化に向けたステークホルダーとの連携

ブリヂストングループはテクノロジーやビジネスモデル、デザインのオープンイノベーションを推進しながら様々な領域の技術を融合させることで、ステークホルダーとの共創を促進しています。気候変動への対応においても、他団体・企業とともにカーボンニュートラル化へ向けた取り組みを加速させています。日本では、気候変動イニシアティブや東京湾岸ゼロエミッションイノベーション協議会に参画しています。また、ブリヂストンが参加している日本ゴム工業会は、産業部門の中心的役割を果たしている経団連「低炭素社会実行計画」に参画し、製造拠点におけるCO2排出削減の中期目標(2030年)達成に向けて取り組んでいます。

さらに当社は、気候変動対策の国際枠組みである「パリ協定」で長期的なゴールと位置付けられている「脱炭素社会」の実現に向けて経団連が日本政府と連携して立ち上げたイニシアティブ「『チャレンジ・ゼロ』宣言」に賛同しています。

気候変動に対する緩和と適応

ブリヂストングループは、気候変動に関わる物理リスクを認識し、製造拠点において、事業継続計画(BCP)を含むリスク管理対策を策定しています。また、気候変動が当社グループ事業に与えるリスクと課題を認識し、天然ゴム供給源の多様化に向けた取り組みなどを実施しています。

世界の天然ゴム供給源の多様化に向けて

現在、天然ゴム資源の大部分を担う「パラゴムノキ」の栽培面積は、約9割が熱帯の東南アジアに偏在しています。当社グループは、気候変動による天然ゴム収穫量減少リスクを減らすため、天然ゴム供給源を多様化する研究に取り組んでいます。具体的には、乾燥地域である米国南西部からメキシコ北部が原産の低木「グアユール」からタイヤ原材料用の天然ゴムを抽出する研究を進めています。

TCFD提言に基づいた情報開示の推進

ブリヂストングループはTCFD(気候関連財務情報開示タスクフォース)に賛同しており、TCFD提言のフレームワークに沿って特定した気候変動リスクと機会への対応及び情報開示を進めています。

当社グループは、気候変動に関するガバナンス体制のもと、リスクと機会を踏まえ、カーボンニュートラル化に向けて中長期戦略を策定し、温室効果ガスの排出量削減をはじめとした気候変動の緩和策による移行リスクの低減に取り組むと同時に、天然ゴム供給源の多様化に向けた取り組みなど、適応策による物理リスクの低減にも取り組んでいます。

CDP気候変動 質問書に対する当社の回答