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ニュースリリース

-ランフラットタイヤが軽自動車に採用-
スズキ株式会社「ワゴンR」にオプション設定

2010年8月20日
No.122
 株式会社ブリヂストン(社長 荒川 詔四)は、スズキ株式会社が8月20日に発売する「ワゴンR」の新車装着用オプションタイヤとして、ランフラットタイヤ※1の納入を開始しています。
 地球規模で環境意識が高まる中、自動車業界ではCO2排出量削減や車両の軽量化を進めていますが、ワゴンRはその方法の1つとして、全てのグレードでスペアタイヤ(応急用タイヤ)レス化を実現しています。その中で一部グレードにメーカーオプション設定されたランフラットタイヤは、空気圧がゼロになっても所定のスピードで一定距離を走行できることから、パンクによる応急修理作業が不要なため、高い安全性と利便性を備えています。当社はランフラットタイヤを普及させることで、“より安全で環境に優しい車社会の実現”に大きく貢献できると考えており、今回のワゴンRオプション設定はその大きなステップと捉えています。

ランフラットタイヤ
オプション設定対象車両
グレード駆動
方式
タイヤサイズオプション
設定タイヤ
ワゴンRFXリミテッド 2WD155/65RF14 75SB250 RFT
ワゴンRスティングレーT 2WD165/55RF15 75V

製品写真(B250 RFT) 〈 B250 RFT 〉
B250 RFTは、空気圧が失われた状態でもタイヤ自体が車両を支えられるよう、サイドウォールを強化したサイド補強型ランフラットタイヤ※2です。
ワゴンR 〈 ワゴンR 〉
「ワゴンR」は、「個性的で存在感あふれるスタイリング」「乗り降りや運転のしやすさ」「室内空間の広さ」といった優れたパッケージングにより、年齢、性別を問わない幅広い層のユーザーから高い評価を受け、「軽ワゴン」という新ジャンルを築き、軽自動車の先頭を走り続けている車両です。

※1 ランフラットタイヤとは、
空気圧がゼロになっても、所定のスピードで一定距離(注)走行できるタイヤです。損傷等の発生により空気圧を保持できなくなった状態での安全性が向上します。また、スペアタイヤを無くすことが可能となることから、一般的に車両の軽量化、燃費の向上、省資源化、車両デザイン自由度の向上などのメリットがあります。
「RFT」 は当社のランフラットタイヤの商標です。
(注)
空気圧0kPa時に通常の使用状況下において、「80km/h以下で80km」まで走行可能(ISO技術基準)
ランフラット(空気圧0kPa時)の走行可能距離80kmは、ISO技術基準に基づいた試験条件で走行可能な距離です。
実際に走行できる距離については、車両オーナーズマニュアルを参照下さい。

※2 サイド補強型ランフラットタイヤの概要
サイド補強型ランフラットタイヤの概要
〈参考〉
当社のランフラットタイヤへの取り組みは、1980年代前半に身障者用車両向けに空気圧が失われた状態でも安全な場所まで走行可能なタイヤとして製造したのが始まりです。量産車両への納入は1987年で、ポルシェ959の標準装着タイヤとして納入したものが最初となります。1999年以降、自動車社会を取り巻く環境の変化により、ランフラットタイヤ装着車両が次々と発売されました。ランフラットタイヤの累計メーカー出荷本数は2009年12月に1,500万本を突破。2008年4月に1,000万本を突破してからわずか1年8ヵ月で1.5倍に成長しています。
one team, one planet ブリヂストンが世界共通の環境メッセージとして掲げた「One Team, One Planet」。
その意志は、グローバルに展開する一企業として、またその枠をこえてあらゆる人々と、地球のために、ひとつになること。
未来のすべての子どもたちが「安心」して暮らしていくために。

eco-Activities ブリヂストンが推進する環境経営活動を表すマーク
Ecologyの頭文字「e」を環境活動の土台として位置付け、そこから生まれた活動の成果 (芽) を「澄み切った空」や「生い茂る木々」としてシンボライズしています。
■2006年11月「中期経営に関する基本的な考え方」発表後の主な対外発表の位置付け
2009年以前の対外発表は除いています。
最終目標:タイヤ会社・ゴム会社として「名実共に世界一の地位の確立」を目指す

経営の基本方針:
1. 「更に上」を常に目指して、全ての製品・サービスで世界最高を目指す
基本戦略
(発表年 月 日)       主な対外発表
(1)戦略商品群への
積極的なリソース
投入
1. タイヤ
戦略商品
2010.08.20  ランフラットタイヤがスズキ株式会社「ワゴンR」にオプション装着
2. 環境対応
商品・事業
3. 多角化事業
(2)基礎戦闘力の向上
(材料技術・生産技術)
 
(3)総合的企業活動の強化
2. 長期戦略を明確化し、事業領域の統合・拡大を推進する
 
3. 戦略的事業ユニット(SBU)制で真のグローバル企業を目指す
 
4. 「中期経営計画」を核に、全体最適のグループ経営を目指す
 
本件に関するお問い合せ先
<報道関係>広報第2課   TEL:03-3563-6811
<お客様>お客様相談室   TEL:0120-39-2936
以上