Environment(環境) | 自然と共生する

影響の最小化

ブリヂストングループは、事業活動に伴う野生生物や自然生息地への影響を最小化する様々な取り組みを行うとともに、生産拠点や地域社会の生態系の改善に向けた活動も数多く行っています。これらの取り組みには、環境負荷の低減、水資源や他の重要な自然資源の保全、生態系の保全・復元や教育関連のプロジェクトの実施などがあります。

また、深刻化すると見込まれる社会・環境課題や、事業の成長に伴い増加する可能性のある環境に対する影響を踏まえ、従来の活動に留まらない様々なアクションに取り組みます。これまでの中期目標で実施してきた環境への影響を継続的に低減するための様々な取り組みを発展させ、環境への影響をさらに最小化していきます。

調達での取り組み

「持続可能な天然ゴム」に関する取り組み

天然ゴムの消費量は、世界のタイヤ需要の拡大に比例して増加すると予測されており、ブリヂストングループの事業にとって、「持続可能な天然ゴム」のサプライチェーンの実現が不可欠です。「持続可能な天然ゴム」の調達は、タイヤ業界全体及び当社グループにとって持続可能な成長の鍵を握る課題と考え、様々な取り組みを行っています。

ブリヂストングループは、2018年に「グローバルサステナブル調達ポリシー」を策定しました。本ポリシーには、天然ゴムを含む全ての原材料について、持続可能なサプライチェーンを構築する、という当社の姿勢が反映されています。また、天然ゴムの大口需要家として、世界に広がる複雑な天然ゴムのサプライチェーンにおける重要な課題についての当社の考えも記載しています。ステークホルダーの皆様の期待に応えるため、2020年9月に承認された「持続可能な天然ゴムのためのプラットフォーム」(GPSNR)の要求事項も踏まえ、当社グループは調達ポリシーを2021年中に改訂する予定です。

アグロフォレストリーの推進 天然ゴム農園での生物多様性保全

共同研究の様子

天然ゴム農園への技術指導を通じて、小規模農園の生産性を上げることは、アグロフォレストリーと呼ばれる混合栽培を支援することにもつながり、生物多様性の保全面でも意義深い取り組みです。ブリヂストングループは、世界アグロフォレストリーセンターへの委託研究により、アグロフォレストリーを実施している地域の生物多様性が比較的高いことを確認しています。

天然ゴムの共同研究推進

共同研究の様子

ブリヂストンは、2003年よりインドネシア技術評価応用庁 (BadanPengkajian dan Penerapan Teknologi)と天然ゴムの共同研究に取り組んでいます。天然ゴムの生産性向上を目的に、ゲノム情報を活用したゴムの生産能力が高い木の選抜・増殖技術とゴムノキの病害の早期診断技術の開発を進めています。2015年は、クローン増殖技術「Ex-Vitro法 (挿し木法の1種)」や遺伝子データを活用した簡易病害診断技術「LAMP法」の確立など、農園での実用化につながる大きな進展がありました。

調達における生物多様性への配慮

「グローバルサステナブル調達ポリシー」では、お取引先様と一緒に進めてきた化学物質の管理や排水・排気・廃棄物排出などの環境への影響の最小化、温室効果ガスの削減などの施策に加え、お取引先様の商品のライフサイクル全般にわたっての生物多様性への配慮もお願いしています。さらに、有害物質が当社調達品に混入しないよう、お取引先様と一体となった化学物質管理体制の強化を進めています。本ポリシーは12言語で世界各地に展開され、海外のお取引先様にも配慮をお願いしています。

生産での取り組み

ウォータースチュワードシップポリシー

人口の増加に伴って世界的に水需要が増加し、国連によると世界の人口の約半分が、2035年には水不足に直面するとみられています。一方で、人が利用しやすい状態で存在する淡水に限るとその量は地球上の水の約0.01%しかなく、さらに地域に偏って存在するという現状があります。

ブリヂストングループでは、タイヤなどの製品の製造や、調達している原材料の製造過程で水を利用しており、水リスクが高い地域にも生産拠点があります。こうした背景から、水は当社グループの事業継続にとって不可欠な資源であるとともに、水を利用する企業としての責任があり、水資源を持続可能な形で利用していくことが重要であると認識しています。

2020年、当社グループは、公平かつ持続可能な水の利用に向けた「ウォータースチュワードシップポリシー」を策定しました。このポリシーでは、水資源を公平に、持続可能な状態で利用するためのアクションを定めています。具体的には、公平かつ持続可能な水の利用のために、地域の水事情を理解すること、地域とともに水利用の状況を改善すること、そして健全な水利用の状態を維持することが必要であると考えています。

このポリシーに基づき、水ストレス地域に立地する生産拠点を中心に、それぞれの地域環境に応じた具体的なウォータースチュワードシッププランを策定し実行していきます。

公平かつ持続可能な水利用に向けたブリヂストングループの考え方

※ 水ストレス地域に立地する生産拠点:淡水資源の量や質の低下のリスクがある地域に所在することにより水リスクを抱える生産拠点

水資源に関するリスクアセスメント

ブリヂストングループは、2012年以降、世界資源研究所(WRI)の水リスクの分析ツール「Aqueduct(アキダクト)」などを利用して、国内外の事業拠点で水資源に関するリスクアセスメントを定期的に実施しています。現時点では当社グループの26の生産拠点が水不足などの水関連リスクを抱える水ストレス地域にあると認識しています。

ブリヂストン アメリカス インクの流域マップ

タイヤ工場を新設する際には、水源の水質や水量、流域のリスクアセスメントを行うとともに、水資源の効率的な利用と排水に配慮することを定めています。

米国で2014年に操業した建設・鉱山車両用大型・超大型ラジアルタイヤの生産拠点となるエイケン工場では、水資源におけるリスクを最小化するため、流域マップを作成し、河川流域への影響を事前評価しています。また、工場敷地内においても、排水の性状に合わせて排水系統をそれぞれ設定し、適切な排水処理や貯水の施設を設置するとともに、多様な生物が生息する敷地内の湿地を保全するため、大雨でも施設の排水が湿地に流れ込まないように排水溝を整えるなど、敷地内外の水資源に関するリスクアセスメントに基づいた設計となっています。

水ストレス地域における取り組み例

「マイルストン2030」で、ブリヂストングループは「2030年までに水ストレス地域における生産拠点において、水リスク低減に向けたウォータースチュワードシッププランを推進する」目標を設定し、現在水リスクの高い拠点から計画の策定を進めています。

水ストレス地域にあるアルゼンチン ブエノスアイレス工場では、水利用の効率化に継続的に取り組んでおり、2020年までに2005年比で65%の取水量削減を実現しました。また、2019年にはブエノスアイレス州ラバロール郊外での取水量の削減に向けて、アルゼンチンの大手セメント会社ロマ・ネグラ社とパートナーシップを結びました。事業活動から出る排水を工場内の逆浸透膜処理システムを用いて処理し、セメント製造の工程用水としてロマ・ネグラ社に1日に約20万リットルを提供しています。

「Drops of Hope」プロジェクトの様子

ブリヂストン インディア プライベート リミテッド(BSID)は、国連児童基金(UNICEF)とインドのマハラシュトラ州政府の上下水道部との協働事業である「希望の滴(Drops of Hope)」プロジェクトを通じた働きかけを行ってきました。この事業の目的は、マハラシュトラ州の渇水が起こりやすい3つの地区の111の農村部で、水の安定した供給と、きれいで安全な飲料水の安定した供給を実現することです。これらの地区のサンプルとなる11の農村部で、村ごとに委員会を設置し、飲料水の安全・安心計画(DWSSP)を策定しました。その結果、住民参加型の地下水管理を強化したことで、約1万5,000人の住民が恩恵を受けられる仕組みを整備できました。2020年には、BSIDの従業員ボランティアグループが本事業の対象地域を訪れ、住民、パートナー組織、州政府の各機関と交流し、住民の状況や事業の現地への影響を分析するグループワークを通じて、相互理解を深めました。

取水による影響の低減

生産拠点における取水量の目標と実績(原単位)

ブリヂストングループは、イノベーションと継続的な改善により取水量を削減し、水利用を効率化してきました。「マイルストン2020」では、グループ全体の生産拠点における取水量原単位を2020年までに2005年比で35%削減※1することを目標とし、2019年に前倒しでこの目標を達成しました。2020年の削減率は31%でしたが、これは主にコロナウイルス感染症拡大の影響により生産量が減少したためです。2021年以降、「マイルストン2030」の達成に向けた活動の1つとして、取水量原単位の継続的改善※2を進めていきます。

取水量の実績は、第三者機関であるロイド レジスター クオリティ アシュアランス リミテッドによって検証・確認され、情報の正確性と透明性の確保に努めています。

また、当社グループは、国内外の生産拠点で、水の再利用・リサイクルを行うとともに、生産工程の改善や、可能な場合は雨水の回収・活用に取り組み、水の利用の効率化や水使用量の削減も進めています。

例えば、トルコのイズミット工場では、雨水や排水を回収・処理し、再利用することで地下水の取水量を減らす取り組みを行っています。これらに加え、従業員に対しての水利用に関する啓発キャンペーンなどを行うことにより、同工場では10年間でおよそ50%の取水量削減を達成しました。また、タイ・チョンブリにあるタイヤ金型工場では、排水処理業者の協力のもと、排水(冷却水)を敷地内で再利用するほか、2020年には各工程の水の使用を見直すことで取水量を50%削減しました。

  1. ※1事業ごとに生産量や売上高当たりの取水量を原単位として管理しており、それらの削減率の加重平均値を指標としています。取水量には他社によって再生された水や雨水は含まれていません。
  2. ※2継続的改善:PDCAサイクルを通じて毎年環境パフォーマンスを改善(例えば1%改善)していく継続的な取り組み

雨水の活用

ブリヂストングループの一部の工場では、敷地内に降った雨を工程用水や敷地内の植物への散水に利用するなど、雨水の利活用に取り組んでいます。

米国のエイケン工場は、雨水の利活用を効果的に進め、工場の屋根に降った雨水を回収・処理して、工程用水として再び工場で利用する取り組みを行っています。2015年以降、1億2,500万リットルを超える雨水がエイケン工場で利活用され、上水道からの取水量を削減しました。

メキシコ カーボン マニュファクチャリング (MXCB)の水保全システム

メキシコのカーボンブラックを製造する工場には、自然水系や上水道の汚染を防ぐため、総貯留量2,226m3の2つの雨水貯留池と、多段階ろ過機能を備えた3つのタンクからなる水保全システムが整備されています。貯留池には、雨水だけでなく、機器などの洗浄に伴う排水も工場敷地内の排水システムで集められます。集められた水は、3つのタンクでろ過された後、カーボンブラックの製造工程や熱電併給プロセスで再利用されます。これは、排水を工場内で処理し、再利用するクローズドシステムであるため、MXCBからの排水が上水道や湖沼に流れ込むことはありません。

BSCBの雨水貯留池

また、タイのブリヂストン カーボンブラック タイランド(BSCB)でも雨水をプロセス水として一部活用しています。

水の再生利用

ブラジルのサンパウロ州にある工場は2016年、深層井戸水の使用量の削減に向けて、水の再生利用促進を目的とした自治体との共同イニシアチブを開始しました。プロジェクト開始以降、施設の冷却システムやボイラーで使用する水は、その半分以上が排水処理会社から供給される再生水となりました。

排水ゼロ工場

ブリヂストン インディア プライベート リミテッド(BSID)は、工場内の工程排水と生活排水を処理するため、排水処理施設(ETP)と下水処理施設(STP)を導入しました。BSIDのプネ工場の排水処理能力は、ETPが1日400m3、STPが同250m3、インドール工場はそれぞれ60m3と360m3で、処理された排水は、工場敷地内の植物への散水に再利用されます。散水は工場敷地内にある緑化地帯の約45%にあたる開けた場所で行われるため、処理水が敷地外に流出することはありません。処理水のパラメータについては全て、BSID内部と政府当局による外部の検査が行われ、BSID内部の上限値と法的な上限値をいずれも大きく下回ることが確認されています。このように、BSIDは「排水ゼロ(Zero Liquid Discharge:ZLD)工場」を実現しています。

排水管理

ブリヂストングループの「グローバル環境基準(Global Environmental Standard)」は、当社グループの排水による環境負荷を防ぐための生産拠点における最低要件を定めています。当社グループの生産拠点は、その基準に基づき外部への異常排水流出を防ぐ措置を講じています。地下水や排水の汚染を防ぐために、防波堤の設置や、外部に排水が流出しないよう監視システムや遮断システムを導入しています。

CDPウォーターセキュリティ質問書に対する当社の回答

CDP(旧名称:カーボン・ディスクロージャー・プロジェクト):英国を拠点に企業・都市の環境情報の調査・開示を行っている国際NGO。世界の機関投資家を代表して、世界の主要企業に対して、気候変動や温室効果ガス排出、水管理などに関する情報開示を求め、調査・評価を実施。

国際指標を取り入れ、多角的に環境影響を評価

ブリヂストングループは、これまでも積極的に生態系の保全や研究、教育活動を実施・支援してきましたが、2011年度には、さらに活動を充実させるために、事業が生態系に与える影響の定量的な評価を実施しました。国内主要工場で生物多様性ポテンシャル評価を実施し、周辺環境を踏まえた生物多様性保全への貢献の可能性を把握しました。また、独立行政法人国立環境研究所の協力のもと、国内4工場においてWET試験(生物影響を指標とした先進的な排水管理手法を用いて工場排水の環境影響を評価する試験)を実施し、同工場における工場排水の試験時の生態影響リスクは極めて低いとの結果を得ました。今後も、多角的な環境影響評価に取り組んでいきます。

CO2の排出削減

揮発性有機化合物(VOC)の排出削減

ブリヂストン産業用化成品部門の
ジクロロメタンの使用量

「マイルストン2030」の「Key actions」の一つである環境負荷の継続的改善に向けて、ブリヂストングループは、揮発性有機化合物(VOC)など、製造工程で使用される、環境負荷が懸念される化学物質の代替物質への切り替えを進めるとともに、化学物質全体の使用量の削減に取り組んでいます。

欧州・ロシア・中近東・インド・アフリカ(EMIA)地域では、VOCの削減目標を掲げ、生産量1トン当たりの有機溶剤の使用量を2021年に1.56キログラムまで削減する取り組みを進めています。2020年の使用実績は、前年比6%減の1トン当たり1.53キログラムでした。スペインのビルバオ工場、ブルゴス工場、イタリアのバリ工場、ポーランドのポズナン工場では、イタリアにある当社技術センターと連携し、長年に渡り研究を進めた結果、欧州では有機溶剤の総使用量を約83%削減することで、タイヤ生産工程での有機溶剤の使用に伴うVOC排出量を大幅に削減しています。特にブルゴス工場では、生産工程でのセメント接着剤の使用を全廃し、最終製品の品質を向上させながら溶剤使用におけるVOC排出量を1998年から約97%削減しました。

当社グループの産業用化成品部門においては、非常に有害性の高いジクロロメタンの生産拠点での使用量削減に積極的に取り組み、2020年には「使用量ゼロ」を達成しました。また、米国にあるブリヂストン エーピーエムカンパニーのアッパーサンダスキー工場とディクソン工場では、自動車用シートの製造に使用する有機溶剤系の接着剤を水系の接着剤に段階的に切り替え、全廃しました。今後も、世界各地の事業拠点においてさらなるVOCの使用量削減に取り組んでいきます。

  1. ※ 継続的改善:PDCAサイクルを通じて毎年環境パフォーマンスを改善(例えば1%改善)していく継続的な取り組み

SOx・NOxの排出削減

「マイルストン2030」の「Key actions」の一つである環境負荷の継続的改善に向けて、ブリヂストングループの工場では、重油から天然ガスへ燃料転換を進めることで、硫黄酸化物(SOx)や窒素酸化物(NOx)の排出削減に取り組んでいます。2020年の生産拠点におけるSOx排出量は前年比17.2%減の603トン、NOxの排出量は、前年比29.1%減の1,629トンでした。

  1. ※ 継続的改善:PDCAサイクルを通じて毎年環境パフォーマンスを改善(例えば1%改善)していく継続的な取り組み

化学物質の適正管理・使用量削減

ブリヂストンは、使用している化学製品、化学物質の取扱量や排出量・移動量を化学物質管理システムで管理しています。その結果を元に、PRTR法※1対象物質の排出・移動量などを適切に行政機関へ報告しています。また、PCB含有物※2の適正管理については、PCB特別措置法※3を踏まえ、変圧器やコンデンサーなどのPCB含有廃棄物及び使用機器を適正に保管するとともに、適正処理を推進しています。

  1. ※1PRTR法とは、「特定化学物質の環境への排出量の把握等及び管理の改善の促進に関する法律」の通称。Pollutant Release and Transfer Register の頭文字をとったもので、環境汚染物質排出・移動登録制度を規定したもの。具体的には、人の健康や生態系に有害である恐れがある化学物質について事業者が行政に報告し、行政が対象事業者の排出・移動量を集計公表する制度。
  2. ※2ポリ塩化ビフェニルの総称。絶縁性や不燃性などの特性から電気機器の絶縁油として使用されていましたが、毒性が強く、現在は使用禁止となっています。生物によって分解されにくく、発がん性が認められています。
  3. ※3「ポリ塩化ビフェニル廃棄物の適正な処理の推進に関する特別措置法」の通称。PCB廃棄物を保管する事業者は、政令で定める期間内にPCB廃棄物を処分することと、毎年度PCB廃棄物の保管及び処分の状況を都道府県知事 (または保健所設置市長) に届け出ることなどが義務づけられています。

廃棄物の削減

製品での取り組み

環境負荷物質の使用量削減

ブリヂストンは、揮発性有機化合物(VOC)や鉛など環境負荷が懸念される化学物質の代替物への切り替えを進めるとともに、継続的に使用量削減にも取り組んでいます。例として、ゴムと金属を接着させる接着剤に含まれているテトラクロロエチレンについては代替品への切り替えを実施することで2008年に全廃しました。また、主にウレタンフォームの製造過程で使用される塩素系溶剤ジクロロメタンについても計画的に削減を進め、2020年に全廃を達成しました。鉛については、スチールコード工場では鉛を全く使用しない製造方法を開発して全廃し、化工品工場においても接着剤の切り替えを実施し、大幅な削減を達成しています。 今後も新たな目標を設定し、さらなる削減を進めていきます。

建築免震用積層ゴム 高減衰ゴム系積層ゴムXシリーズ 低層建物用免震ゴム「X0.3R」

免震構造に用いられる積層ゴムはいくつかの種類に大別できますが、ゴム材料の減衰性を高めた高減衰ゴム系積層ゴムは、減衰機能を兼備しているために特別なダンパー(鋼材、鉛ダンパーなど)を併用する必要がないことから、設置スペースや施工・管理面で合理的であり、環境負荷も小さい積層ゴムとして位置づけられます。ブリヂストンでは、早い時期から高減衰ゴム系積層ゴムの開発に取り組み、これまでにも商品を市場に提供してきました。2011年に本格上市した、荷重履歴依存性を大幅改良した新高減衰ゴム系積層ゴム「H-RB (X0.6R)」、当該商品の低弾性タイプである「X0.4S」を開発したほか、2015年には低層建物向けにさらに柔らかく改良した、超低弾性タイプの高減衰ゴム「X0.3R」を開発し、高減衰ゴム系積層ゴムXシリーズの商品ラインアップの拡充を行っています。

エマルジョン粘着製品「AHシート」

エバーライトAHシートはブリヂストンが長年培ってきた軟質ポリウレタンフォームの技術と最新の粘着加工技術を結集・結合させて開発した、高性能な、粘着剤付き、軟質ポリウレタンフォームのシートです。このシートを使うことで、様々なフォームを容易に対象物へ貼り付けることができます。また、このシートは水系エマルジョン粘着製品であり、有機溶剤を用いた製品よりVOC発生量が低い特徴があります。