環境長期目標（2050年以降）：100％サステナブルマテリアル化

将来、人口や自動車台数の増加により、タイヤなどの需要も拡大することが予測されています。その結果、資源消費が増大し、資源枯渇などの問題に直面する可能性があります。ブリヂストングループは、資源枯渇などの問題に対し、技術イノベーション、ビジネスモデルイノベーションを通じて、持続可能な資源の利用に取り組んでいきます。2050年以降を見据えた環境長期目標では、製品の原材料の「100％サステナブルマテリアル化」を掲げています。

当社グループでは、「継続的に利用可能な資源から得られ、事業として長期的に成立し、原材料調達から廃棄に至るライフサイクル全体で環境・社会面への影響が小さい原材料」をサステナブルマテリアルと位置付けています。

バリューチェーン全体を通して、使用する資源を減らす（リデュース）、資源を循環させる（リユース、リサイクル）、再生可能資源を拡充・多様化する、という3つのアクションを進めていきます。

1. 1.
   そもそもの原材料使用量を削減
   対応例
   ・軽量化技術
   ・耐久性向上・長寿命化技術
   ・製造時のロスの低減
2. 2.
   資源を循環させる&効率よく活用する
   対応例
   ・リトレッド技術・ソリューション
   ・再生ゴム、再生カーボンブラック
3. 3.
   再生可能資源の拡充・多様化
   対応例
   ・天然ゴムの生産性向上技術
   ・天然ゴム供給源の多様化（グアユール）
   ・バイオ由来の原材料の開発

経済成長により、資源消費が増大し、資源需給が逼迫していくことが予測される中、天然資源の枯渇、資源価格の高騰などが深刻化しています。サーキュラーエコノミー^※1は単に環境問題を緩和するだけでなく、資源をより賢く、持続的に利用することでタイヤの価値を向上させ、競争優位獲得につながるビジネスモデルへの変革の機会であると捉えています。サステナビリティビジネスモデルを軸に経営全体でサーキュラーエコノミーの促進を進めており、安全性・環境性・経済性・生産性の4つの社会価値・顧客価値の創出に貢献できるように、包括的に取り組んでいます。

当社グループは、再生資源、再生可能資源由来の原材料の使用（マテリアルサーキュラリティ^※2の向上）、使用済タイヤの有効利用（プロダクトサーキュラリティ^※3の向上）を含む包括的な取り組みを加速させ、サーキュラーエコノミーの実現に貢献します。

サーキュラーエコノミーへの貢献を促進していくために、環境長期目標の「100％サステナブルマテリアル化」に向けた中期目標として「2030年までに再生資源または再生可能資源に由来する原材料の比率を40％に向上する」という目標を掲げています。商品のライフサイクル全体において、長寿命設計や再生可能資源の活用、リトレッド、リサイクル、リペア、シェアなど、多様な取り組みを加速させており、2022年の再生資源または再生可能資源に由来する原材料の比率は38％となりました。

サーキュラーエコノミー への貢献領域	ブリヂストングループの アプローチ	取り組み例
資源生産性の向上	長寿命／省資源設計による「断トツ商品」のさらなる競争力強化 共同利用､サービス／サブスクリプションによる資源消費依存ビジネスからの転換によるビジネス機会の創出	タイヤ軽量化の新技術（ENLITEN、ologic） スタッドレスタイヤのレンタルサービス 自動車用品の交換サービス、電動自転車のサブスクリプションモデル タイヤメンテナンス､製品利用の最適化（リトレッドビジネス、Tirematics、トータルパッケージプラン（TPP）、WEBFLEET）
マテリアルサーキュラリティの向上	再生資源､再生可能資源活用による「断トツ商品」のさらなる競争力強化	リサイクル原材料の利用拡大（再生ゴム､再生カーボンブラック） 使用済タイヤから合成ゴム原料を製造するケミカルリサイクル技術の研究 天然ゴムの生産性向上､天然由来材料開発（グアユール）
	リサイクル／アップサイクル､リペア／再利用などによるライフサイクル全体での価値の創造～ビジネスモデル化	リトレッドビジネス 航空機ソリューション タイヤ修理サービス
プロダクトサーキュラリティの向上
	カスケードリサイクルによる新たな価値創造	廃タイヤ発電、マテリアルリサイクル技術開発

1. ※1省資源で持続可能な製品の設計・生産、持続可能な消費活動、使用後の製品や資源の適切な回収、再生・再利用を通じ、資源のムダを省き、環境破壊のリスクを低減させる経済システム。
2. ※2原材料における循環性を示す概念であり、ブリヂストングループでは、使用する原材料に占める、リサイクルされた原材料及び再生可能資源由来の原材料の割合を指標として用いています。
3. ※3使用済み製品の循環性を示す概念であり、ブリヂストングループでは、回収した使用済み製品が有効活用された割合（処理事業者との契約ベース）を指標として用いています。
4. ※4資源利用の効率を測る指標であり、売上高÷原材料の使用量で算出されます。
5. ※5リトレッド用の台タイヤ（トレッドゴム以外の部材）を含むタイヤの総原材料重量に占める比率

サーキュラーエコノミーの実現を目指して、廃棄物を出さないようにする、製品や材料が使用され続けるようにする、自然システムを再生するといった活動が、社会全体で急速に進んでいます。

ブリヂストングループは、サーキュラーエコノミーに関する知見の獲得、他の企業や政府、研究機関との連携を目的として、2018年からエレン・マッカーサー財団のプログラムに参加しています。エレン・マッカーサー財団の豊富な知見や他社のベストプラクティスを学ぶことで、サーキュラーエコノミーのコンセプトをビジネスモデルに取り入れ、リサイクルや資源・エネルギーの有効活用を含めたタイヤのライフサイクル全体で、新たな顧客価値、社会価値の創造を目指しています。

また、当社グループはエレン・マッカーサー財団らによる、米国での再生品や中古品の販売の影響に関する検討会や報告書の作成に携わっています。欧州では、タイヤのリトレッドを推進する「#BetterThanNew」プロジェクトに参画するとともに、R2Pi コンソーシアムと協力し、サーキュラーエコノミーによる新たなビジネス機会の創出について検討を進めています。

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  再生品や中古品の販売の影響に関する報告書：Remanufactured & Refurbished Parts: Busting myths surrounding their impact on new product sales（英語）

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  「BetterThanNew」プロジェクト報告書："BetterThanNew" – Designing new products for many lives（英語）

また、当社グループではエレン・マッカーサー財団が開発したCirculyticsを用いて、事業全体におけるサーキュラーエコノミーのパフォーマンスを測定し、サーキュラーエコノミーの実現に向けた取り組みの改善に活用しています。このツールにより、当社グループの強みは戦略と計画がサーキュラーエコノミーの原則に基づいていることである一方、再生資源や再生可能資源に由来する原材料の使用、お取引先様との連携などにおいて改善の余地があることを特定しました。Circulyticsによる評価結果やエレン・マッカーサー財団の知見を活用し、サーキュラーエコノミーの実現に向け継続的に取り組みを進めています。