コミュニティ（グローバルでの社会貢献活動）

ブリヂストンは、150以上の国と地域で事業を展開し、世界中の人々と共に持続的な社会価値・顧客価値の共創に努めています。

ブリヂストンは、持続的な価値創造にはお客様、パートナー、地域社会、従業員などと共に価値を生み出すことが不可欠であり、ステークホルダーとの信頼の醸成が極めて重要であると考えています。

信頼の醸成には時間がかかります。そのため、ブリヂストンは、地域社会が抱える多様な課題やニーズに応じた社会貢献活動を継続し、改善を繰り返しながら着実に推進することが大切だと考えています。「Bridgestone E8 Commitment」の価値創造を軸に、ブリヂストンと地域社会とが互いに強みを引き出しながら、より安全で健やかな地域づくりと、インクルーシブで開かれた教育を次世代まで提供していくことを目指しています。

2025年は、ブリヂストン全体で、31の国・地域^※1で1,522件の社会貢献活動（うち1,246件は外部パートナーと連携^※2、32,795人の従業員ボランティアが参加^※3）を491,422人の地域の方々に対して実施^※4しました。

1. ※1活動数の集計方法は国や地域によって異なります。
2. ※2外部パートナーとの連携数集計方法は国や地域によって異なります。
3. ※3従業員ボランティア数は延べ人数であり、一部活動では推計値を含みます。
4. ※4活動による直接受益人数を集計し、確認できた活動のみを対象としています。集計方法は国や地域によって異なります。

ブリヂストンは、2023年から、「Business for Societal Impact」(以下、B4SI)が世界的に認知されている「企業のコミュニティ投資」のフレームワークで示す「特定の活動の結果として個人、組織、企業におこる短期的または長期的変化」である社会的インパクトの可視化に取り組んでいます。

ブリヂストンの取り組みは、インパクトの測定と発信の両方を重視しています。これら2つの要素を組み合わせることで、ステークホルダーと具体的な成果を共有しつつ、活動を継続的に改善することが可能になります。また、インパクトを可視化することで、これらの活動が社会価値、企業価値の創造にどのように貢献しているかを自ら理解でき、今後の取り組みの改善やより効果的な意思決定につなげることができると考えています。ブリヂストンでは、特に交通安全活動が地域社会の受益者や従業員に与えるインパクトに着目してインパクト評価を推進しています。

2025年には、個々の活動改善に加え、インパクトの可視化を通じステークホルダーとの信頼醸成に繋がる以下のような変化が見られました。

• 業界関係者や地域コミュニティのパートナーとの間での、ブリヂストンのアプローチに対する理解と認知の広がり
• 既存の事業関係を越えた、新しい顧客やパートナーとの関係性の芽生え
• 従業員の誇りや主体性の醸成と、社会貢献活動に対する共通意識が企業文化の一部として共有されつつあること

さらに、インパクトの可視化を通して得た知見は、ステークホルダーの信頼強化に寄与しています。こうした効果は、中長期的な企業価値の向上に繋がることが期待されます。

B4SIからのメッセージ

Clodagh Connolly
Global B4SI Director

ブリヂストンは、世界中のリーディングカンパニーが参加するB4SIのフレームワークと基準に合わせて戦略的に取り組み、グループ全体で優れた活動を進めていると思います。私たちは、優れた社会的インパクトの創出を目指すブリヂストンの、B4SIへの理解とコミットメントに裏打ちされた積極的な活動を高く評価しています。また、持続可能な未来の創造に向けた他社との共通の取り組みを推進することを目指して、世界中のリーディングカンパニーとのネットワークによる他社との継続的かつ積極的な交流を期待しています。

ブリヂストンは、従業員が社会貢献活動に参加することで、 組織や地域社会への帰属意識を育み、従業員の自信と誇りの醸成やウェルビーイング向上につながると考えています。また、従業員へのインパクトは、中長期的には企業価値の向上にも貢献すると考えています。さらに、従業員による参加は、従業員の誇りや当事者意識、そして社会貢献への共通の意識を高めることで、ブリヂストンの企業文化の強化にも寄与しています。

ブリヂストンは、各地域で社会貢献活動への従業員参加を促進するため、参加しやすい環境づくりを進めてきました。これらの取り組みには、従業員参加を促すキャンペーンの実施や、参加を後押しするための関連規程・目標の策定に加え、外部パートナーが主催する活動を含む多様な活動に従業員が参加できる仕組みの整備、さらに休暇制度や休職制度の導入などが含まれています。

このように、ブリヂストンでは、各地域の特性を踏まえ、従業員による社会貢献活動への参加を通じて、地域共生の取り組みを推進していきます。

ブリヂストンは、2025年も昨年に引き続き従業員へのインパクトアセスメントを実施しました。従業員2,849名を対象にインパクト評価を行ったところ、83％以上で以下の領域に対してポジティブな変化を確認しました。

• 地域社会への帰属意識の醸成 (92%)
• 自信と誇りの醸成・ウェルビーイングの向上 (87%)
• ブリヂストンへの帰属意識の醸成(83%)

従業員からのメッセージ

Plant Facilities 3S & Waste Management Staff, General Affair, Bekasi Plant
Faris Triyadhi (左端)

ブリヂストン インドネシアの一員として、当社のサステナビリティの取り組みの一環である交通安全のボランティア活動に参加できたことを、大変誇りに思います。この意義深い取り組みを通じて、交通安全意識の向上を推進し、地域社会に直接貢献することができました。より安全で持続可能な未来を支えるために協力し合い、新たな気づきを得られた貴重な機会となりました。

ブリヂストン関工場 総務・環境保全課 保健師
池戸 亜紀

「最高の品質で社会に貢献する」という使命のもと、関工場では人材の強みを“品質”と捉え、社会貢献のあり方を常に模索しています。

看護実習生の受け入れにおいては、実習生が産業看護の現場で実践的な学びや働く人の健康管理の重要性を体感するだけでなく、私たち自身にとっても、若い世代の新鮮な視点や柔軟な発想の提案が健康づくりに寄与しています。また、実習生が産業看護の魅力や意義を感じ、将来の進路として企業保健師を目指してくれることは、担当者として大きな喜びです。

地域に根差した活動を通じて、ブリヂストンの存在や、人に対する優しさ・情熱がより多くの方々に伝わるよう努めています。時代が変わっても、人材の強みや情熱を維持し、社会貢献活動を長く続けていくため、地域とのコミュニケーションを大切に、これからも地道な活動を続けてまいります。

2021年の世界の交通事故死亡者数は推定119万人であり、毎分2人以上の方が命を落としています^※。交通事故は、依然として5歳の子どもから29歳の若者の主な死亡原因であり、交通安全が世界共通の課題であることに変わりありません。ブリヂストンでは、交通安全グループの強みを活かした大きな貢献ができる分野であると考え、交通安全活動を推進する取り組みにグローバルで注力しています。

2023年には、グローバルで実施している取り組みからさらなるシナジーを創出するため、「ブリヂストン交通安全プログラム（BRSP）」を開始しました。「Life is a journey. Let’s make it a safe one.」というスローガンのもと、交通安全分野の国際NPOであるGlobal Road Safety Partnership（GRSP）と連携して作成した施策を効率的に実行するための社内向けガイドを活用しながら、BRSPを推進しています。

詳細及び具体的な取り組みについては、「交通安全に関する取り組み」をご覧ください。

1. ※出典：世界保健機関「Global status report on road safety 2023」

ブリヂストンは、人々の生活の質の向上と職能の開発につながる教育が重要であると考え、事業を展開する地域においてインクルーシブで開かれた教育を支援しています。特に、初等教育や技術・職業訓練に重点を置き、タイヤの製造・販売で培った強みを活かし、次世代の自動車整備のプロフェッショナルを育成するための様々な研修プログラムを提供しています。

詳細及び具体的な取り組みについては、「教育に関する取り組み」をご覧ください。

世界保健機関（WHO）は、所得水準別死因分析に基づき、各国・地域ニーズに応じた健康改善に取り組むことが重要であると指摘しています。ブリヂストンは、地域住民の健康状態を改善し、より健康的なライフスタイルを持続的な文化として根付かせることで地域社会に貢献します。

詳細及び具体的な取り組みについては、「健康に関する取り組み」をご覧ください。

ブリヂストンは、地域の環境に関する取り組みを多数行っています。2019年初めには、「自然と共生する：生物多様性貢献活動推進プログラム」を開始しました。このプログラムを通じて､世界中の生産拠点で様々な生物多様性貢献活動を実施しています。

この他にも、各地域のニーズに合わせたリサイクル活動や環境活動を推進しています。
詳細及び具体的な取り組みについては、「環境に関する取り組み」をご覧ください。

ブリヂストンは、災害により被災された地域の方々への支援を使命の一つと考え、被災状況や被災地のニーズに応じて、様々な復興支援を行うと共に、被災された方々や地域の一日も早い復興を心より願っています。

詳細及び具体的な取り組みについては、「防災や災害支援に関する取り組み」をご覧ください。